人生において一度は目を通さなければいけない本であった。
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- 第一部 理論
- 第二部 諸制度
- 第三部 諸目的
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改訂版への序文
『正義論』改訂版に、こうして序文を提供できることは私にとって大きな喜びである。初版に対して数多くの批判が寄せられたにもかかわらず、私は今なおこの著作の大筋を認め、その中心をなす学説を支持している。
〈公正としての正義〉の中心理念および達成目標とは、立憲デモクラシーの哲学的な擁護論のひとつを構想しようとするところにある、と考えている。そしてたとえ〈公正としての正義〉が完璧な説得力を備えていないとしても、この構想が広範な人びとの思慮深い政治的意見に照らしても妥当(reasonable)かつ有効であり、したがってデモクラシーの伝統が共有する核心の本質的な部分を表現したものであってほしい──そう私は希望する。
すなわち私見によると、功利主義の理論を立憲デモクラシーの諸制度の基礎とするには脆弱きわまりない。デモクラシーの諸制度を評価するにあたって絶対に最優先されねばならない要求事項とは、自由で平等な人格(意見表明の主体)である市民が〈基本的な諸権利・諸自由〉を保持すべきことである。にもかかわらず、とりわけ功利主義はこの基本的な権利・自由に関して、満足できる根拠を提供しえていない、と思われる。
序文
おそらく本書のねらいは、次のように説明するといちばん分かりやすかろう。近代の道徳哲学の動向を概括してみるならば、そこで体系的な理論として優勢を誇ってきたのが何らかの形態での功利主義であったことが判明する。
ロック、ルソー、カントに代表される社会契約の伝統的理論を一般化し、抽象化の程度を高めること、私が企ててきたのはこれである。そうすることで、契約説の息の根をとめるものとしばしば考えられてきた明白な異論の余地がもはやなくなるところまで、理論を拡充できればと願っている。それどころか、有力で支配的な伝統をなしてきた功利主義よりも優れている(と私は主張する)正義に関する体系的な説明の代替案を、この理論が提供するだろう。結果としてもたらされる理論は、実際きわめてカント的なものとなった。もっとはっきり言うなら、私が提唱する見解に独創性がないことを認めねばならない。
第一部 理論
第一章 公正としての正義
序論にあたるこの章では、私が展開しようとしている正義の理論の主要理念のいくつかを素描する。かみ砕いた説き口を用いて、次章以下の詳細な論証のお膳立てをするのがねらいである。本章と後続の議論に何らかの重複が生じるのもいたし方あるまい。順序としては、まず社会的な協働(social cooperation)における正義の役割の説明および正義の第一義的な主題〔=「正義/不正義」の判定を他に先駆けて下すべき題目〕であるところの〈社会の基礎構造〉の略説から取りかかる。ついで、〈公正としての正義〉(justice as fairness)──すなわち、社会契約という伝統的な考え方を一般化しかつ抽象度を一段と高めた、正義の理論のひとつ──の主要理念を述べる。社会を盟約によって形成するという理路をとらず、その代わりにある〈初期状態〉(initial situation)を持ち出す。正義の諸原理に関する原初的な合意の導出をもくろんだ論証に課せられる、一定の手続き上の制約条件を組み込んだものが、その初期状態なのである。さらに、明確化と比較対照のために、古典的功利主義と直観主義の正義観を取り上げ、それらの見解と公正としての正義とのいくつかの相違点を考察する。私たちの哲学的伝統を長らく支配してきた〔功利主義と直観主義という〕両学説に取って代わるべき、有望な正義の理論のひとつを編み出すこと本書を導いてくれる達成目標は、そこにおかれている。
第1節 正義の役割
真理が思想の体系にとって第一の徳(the first virtue)〔=何はさておき実現される価値〕であるように、正義は社会の諸制度がまずもって発揮すべき効能(the first virtue)である。どれほど優美で無駄のない理論であろうとも、もしそれが真理に反しているのなら、棄却し修正せねばならない。それと同じように、どれだけ効率的でうまく編成されている法や制度であろうとも、もしそれらが正義に反するのであれば、改革し撤廃せねばならない。
社会が秩序だっている(well-ordered)とはどういうことかを述べておこう。成員の利益を増進するようもくろまれているだけでなく、正義に関する公共的な考え方が社会を事実上統制している場合、その社会は秩序だっている。
制度が発揮すべき最重要の効能であるために、正義がある種の優先権を保持しているとしても、それでもやはり次のような言い分は間違っていない。すなわち、二つの正義の構想を比べる場合、〔効率性や協調性、安定性に対する〕幅広い影響力の観点から見てより望ましい帰結をもたらすほうを、他の事情が等しければ選好すべきだとする主張がそれである。
第2節 正義の主題
本書において、正義の第一義的な主題〔=「正義/不正義」という賓辞が優先的に付されるべき主語〕をなすものとは、〈社会の基礎構造〉(the basic structure of society)──もっと正確に言えば、主要な社会制度が基本的な権利と義務を分配し、社会的協働が生み出した相対的利益の分割を決定する方式──なのである。
ヒュームが述べたように、正義は〈用心深く警戒心の強い徳〉であるかもしれないが、完璧な正義を実現した社会がどんなものでありうるのかをなお〔建設的に〕尋ねることができる。よって本書は、部分的な(partial) 遊守理論の対極にあって〈厳格な遵守理論〉(strict compliance theory)と私が呼ぶもの(第25節、39節)をもっぱらの考察対象とする。
第3節 正義の理論の中心理念
本書の達成目標は、ロック、ルソー、カントに見られるような、社会契約というよく知られた理論を一般化しかつ抽象度を一段と高めた、正義の構想のひとつを提出することに向けられている。そうした目標を達成するためには、原初的な契約を特定の社会に入るためのもの、もしくは特定の統治形態を設立するためのものだと考えるべきではない。むしろ本書を導く理念によれば、社会の基礎構造に関わる正義の諸原理こそが原初的な合意の対象となる。
〈公正としての正義〉において、伝統的な社会契約説における〈自然状態〉に対応するものが、平等な原初状態)(original position)である。言うまでもなく、この原初状態は、実際の歴史上の事態とか、ましてや文化の原始的な状態とかとして考案されたものではない。ひとつの正義の構想にたどり着くべく特徴づけられた、純粋に仮説的な状況だと了解されている。
代わりに、初期状態の人びとは〔効用原理とは〕かなり異なる二つの原理を選択すると主張したい。その第一原理は、基本的な権利と義務を平等に割り当てることを要求する。第二原理は、社会的・経済的な不平等(たとえば富や職務権限の不平等)が正義にかなうのは、それらの不平等が結果として全員の便益(そして、とりわけ社会で最も不遇な〔=相対的利益の取り分が最も少ない〕人びとの便益)を補正する場合に限られる、と主張する。
公正としての正義は、契約理論と呼んできたものの一例をなす。ところで、「契約」という用語および関連する言い回しを使うことに反対する人がいるかもしれないが、私はこの話はじゅうぶん役に立つと考えている。多くの単語には、誤解されやすい言外の意味があり、それらが当初混乱をもたらすことがある。「効用・功利」や「功利主義」といった用語ももちろん例外ではない。両方のことばも不適切な暗示的意味を有しており、それを敵意ある批判者たちが好んで食い物にしてきた。
第4節 原初状態と正当化
結びの論評。一定の正義の諸原理が平等な初期状態において合意されるだろうという理由でもって、それらの原理が正当化されると本書は主張する。この原初状態は純粋に仮説的なものだという点を私は強調してきた。こうした合意が決して現実にはもたらされないとすれば、道徳的なものであろうとなかろうと、そもそも〔仮説的に合意される〕原理に私たちが何らかの興味・関心を抱くべきだなどとどうして言えるのか──このように問うことは当然だろう。
第5節 古典的功利主義
功利主義は多様な形態をまとっており、その理論は近年においても発展を続けている。本節ではこうした諸形態を概観するつもりはないし、現代の論議からうかがえるような数々の理論上の改良・工夫を確かめてみようとも思わない。功利主義的な思想全般やその種々の見解すべてに取って代わるべきものに相当する正義の理論のひとつ、これを編み出すことにこそ本書の達成目標は向けられている。
ここで述べようとする功利主義とは厳密な意味での古典的学説であり、おそらくその学説の最も明瞭でとっつきやすい定式化を与えたのがシジウィックだということになる。その中心をなす理念はこうである──社会に帰属するすべての個人の満足を総計した正味残高が最大となるよう、主要な制度が編成されている場合に、当該の社会は正しく秩序だっており、したがって正義にかなっている、と。
目的論的な諸学説は、善の構想をどのように特定・詳述するかによって相異なってくる。このことはきわめて明瞭だろう。善とは多様な文化様式において人間としての卓越性を実現することだと考えるならば、卓越主義と呼ばれる立場に立つことになる。この観念は、とりわけアリストテレスとニーチェの思想に見出される。(卓越主義以外の目的論的な学説としては〕善を快楽と定義する快楽主義や、幸福と定義する幸福主義などがある。古典的な形態における効用原理〔=功利主義〕は、善を欲求の満足(合理的な欲求の満足のほうが、たぶんもっとうまい言い回しだろう)だと定義する。そう私は理解するつもりである。この理解は、功利主義のあらゆる本質的要素に関する見解と合致しているし、功利主義の適正な解釈を提供してくれるものと考える。一定の情況のもとで諸個人の合理的な欲求の満足の最大総和を達成するものなら何であれ、これが社会的協働のしかるべき条項を定める。こうした考え方が当面有している説得力と魅力とを否定することはできない。
第6節 付随する複数の相違点
厳密に言えば、功利主義者は自分の学説が正義にまつわるこれらの情操(sentiments)と衝突することを認めてはいるものの、彼は次のように弁明しようとする──常識的な正義の指針や自然権の観念は、二次的なルールであって副次的な妥当性を有するに過ぎない。すなわち、(社会が文明化されているとの条件のもとで)ほとんどの場合そうしたルールに従い、例外的な状況下でのみ侵害を許容することでもって、大きな社会的効用が得られるという事実から、これらのルールは派生するのである、と。
他方〈公正としての正義〉の場合、人びとは自分たちが追求するより特殊な目的がどんなものであるかについての知識を持つことなしに、平等な自由の原理を前もって受諾する。したがって、人びとは自分たちの善の構想を正義の二原理が要求するものに従わせること、あるいは少なくとも正義の二原理を直接侵害するような権利要求を強要しないこと、に関して暗黙の合意を与えている。
*16 正 (正しさ)の優先権こそ、カント倫理学の中心に位置する特徴をなす。たとえば『実践理性批判』第1部第1編第2章〔純粋実践理性の対象の概念〕、とくにアカデミー版『カント全集』第Ⅴ巻62~65頁〔『実践理性批判』(新装版)宇都宮芳明訳、以文社、2004年/『カント全集』第7巻、坂部恵ほか訳、岩波書店、2000年所収/『実践理性批判』波多野精一訳、岩波文庫、1979年〕を見られたい。明瞭な陳述は、論文「理論と実践に関する俗言」(〔前掲、英訳〕Kant's Political Writings, pp. 67f)〔前掲『カント全集』第14巻、174頁以下/前掲『啓蒙とは何か 他四備』126頁以下〕で読める。
〈公正としての正義〉と功利主義との諸相違点を以上のように示すにあたって、私は古典的な学説しか念頭においてこなかった。この学説は、ベンサムやシジウィックおよびエッジワースやピグーといった功利主義の経済学者たちの見解を総称したものを言う。ヒュームが採り入れた類いの功利主義は、私のねらいにかなうものではない〔ので外してある〕実際、厳密に言うとヒュームの立場は功利主義的ではない。
第7節 直観主義
直観主義については、通常の論法よりも少しばかり一般的に捉えておくことにしよう。すなわち直観主義とは、これ以上数を減らせない複数の第一原理の一群が存在しており、そのため原理の比較考量を行なわざるをえないと説くものであって、第一原理群を互いにどのように釣り合わせれば(私たちの熟考された判断において)最も正義にかなうのかを自問する学説であると考えよう。
第8節 優先順序の問題
正義/不正義に関して私たちが下すしっかりした判断に、体系的な説明を施すことがどの程度まで可能か──この疑問を提起するのが直観主義だという事情を前節で見てきた。さらに言えば、競合する正義の諸原理にそれぞれ相対的な重要性を割り振るという問題に建設的な解答を与えることはできない、と直観主義は考える。こうなると、少なくとも私たちは自分の直観力に依拠せざるをえない。〔これと対抗する〕当然の成り行きとして、古典的功利主義は直観への訴えをいっさい敬遠しようとしてきた。古典的功利主義は、ひとつの究極の基準を備えた単一原理の構想なのであって、ともかく理論上では効用原理を引き合いに出すことによって、複数の〔規準や原理の〕重みづけの調整作業に終止符が打たれる。そうした基準がただひとつ存在しなければならない、さもなければ競合する複数の規準を裁定することができない、とミルは考えた。
本節では、優先順序の問題を〔直観主義とは異なり〕建設的に処理する、二つの明瞭かつ単純な方途を検討してきた。すなわち、単一で全体をカバーする原理に基づくものか、それとも辞書式順序で並べられた複数の原理によるものかの二つである。もちろん他の方途も複数存在するだろう。だが、それらがどのようなものでありうるかについて私は考察するつもりはない。
第9節 道徳理論に関するいくつかの所見
ここでは、道徳理論に関する考え違いを防ぐことをねらっている。本節では、〈反照的均衡におけるしっかりした判断〉という概念およびこれを導入した理由をより詳しく説明することでもって、そうした論述を進めていくとしよう。
ところでこれまでのところ、〈しっかりした判断〉がどんなものかに関して何も述べてこなかった。本節冒頭ですでに示唆しておいた通り、それらが〈私たちの道徳的能力が歪められることなく提示される見通しが最も高い場合の判断〉であると考えてみることにする。そうすると、複数の判断のうちのどれを考慮に入れるべきかを決めるにあたって、ある判断を選び抜いて他のものを除外するのは理にかなっている。たとえば、躊躇しながらなされた判断やほとんど確信を持てない判断を切り捨てることができる。同じように、気が動転したりおびえている状態での判断や何らかの仕方で得をするような場合に下される〔実利的な〕判断は、考慮の外におくことができる。
たとえば、論理学および数学における言明の意味と正当化の理解が、フレーゲとカントール以降の発展のおかげで著しく深まっていることに注目してほしい。論理学や集合論の基本構造およびそれらと数学との関係についての知識は、こうした一連の主題に関わる哲学のあり方を転換してしまった。そうした変化は、概念分析や言語論的な探究によってはとうてい成し遂げられなかっただろう。決定可能かつ完全なもの、決定不能だが完全なもの、完全でも決定可能でもないもの、以上の三つにもろもろの理論を分割したことの効果〔=ゲーデルの「不完全性定理」(林晋/八杉満利子訳・解説『不完全性定理』岩波文庫、2006年)〕を観察するだけでよい。〈決定可能/不能〉や〈完全/不完全〉といった概念を例証する論理の諸システムが発見されたことにより、論理学および数学における意味と真理をめぐる問題は深甚な変化をこうむった。いったん、道徳の構想の実質的内容がよりよく理解されたとすると、同じような転換が生じるものと思われる。おそらく、道徳判断の意味と正当化の問題に対する説得力ある回答は、他の仕方では見出すことができないだろう。
第二章 正義の諸原理
正義の理論そのものを二つの主要な部分に分けることができよう。(1)初期状態の解釈およびその場で選択対象となりうる各種の原理の定式化、(2)そうした諸原理の中から実際に何が採択されるのかを確証する議論、との二つにである。この章では、諸制度に関する正義の二原理と諸個人に関する種々の原理とを論じ、さらに双方の原理の意味を説明する。したがって差し当たってここでの関心は、(1)の一側面〔=初期状態での選択対象となる原理の定式化〕のみに向けられることになる。初期状態の解釈を取り上げ、本章で考察される諸原理が実際に承認されることを示す論証には、次章で着手する。この章では、とりわけ次のような多様なトピックが扱われる──正義の主題としての制度および形式上の正義の概念、手続き上の正義に三つの種類があること、善の理論が占める位置、正義の諸原理が平等主義的であるとはどういう意味なのか、など。以上の各論題と取り組むにあたっての達成目標は、諸原理の意味と応用事例とを説明するところに絞られている。
第10節 諸制度と形式上の正義
社会正義の諸原理の第一義的な主題は、社会の基礎構造、すなわち社会の主要な制度をひとつの協働の枠組みへと編成した様態である。すでに見たように、それらの原理は、制度内の権利と義務の割り当てを律し、社会生活の便益と負担の適切な分配を決定するという役割を負っている。制度に関する正義の諸原理は、個人および(特定情況における)人びとの行為に適用される諸原理と混同されてはならない。これら二種類の諸原理は〔制度/個人という)別々の主題に適用されるものであって、別個独立に論じる必要がある。
制度を構成するルール (constitutive rules)と戦略や格率(strategics and maxima)との区別に留意する必要がある。前者はその制度内の多種多様な権利および義務などを制定するものであり、後者は特定のねらいをもって当該の制度を最大限利用するための仕方を定める。
第11節 正義の二原理
本節では、原初状態で合意されると思われる〈正義の二原理〉を、暫定的なかたちで提示するとしょう。
〈正義の二原理〉の手始めの言明を左に示す。/ 第一原理 各人は、平等な基本的諸自由の最も広範な〔=手広い生活領域をカバーでき、種類も豊富な〕制度枠組みに対する対等な権利を保持すべきである。ただし最も広範な枠組みといっても〔無制限なものではなく〕他の人びとの諸自由の同様〔に広範〕な制度枠組みと両立可能なものでなければならない。/ 第二原理 社会的・経済的不平等は、次の二条件を充たすように編成されなければならない──(a)そうした不平等が各人の利益になると無理なく予期しうること、かつ (b)全員に開かれている地位や職務に付帯する〔ものだけに不平等をとどめるべき〕こと。
第二原理には、「各人の利益」および「全員に開かれている」という多義的な宇句が二つ含まれている。両者の意味をより正確に定めることにより、第13節でなされる原理の定式化の第二段階にたどり着く。二原理の最終版は第46節で与えられ、第39節では第一原理の解明に取り組む。
二つの原理は、第一原理が第二原理に先行するという逐次的順序に従って配列されねばならない。この順序づけは、第一原理が保護する平等な基本的諸自由の侵害は、社会的・経済的利益の増大によって正当化されえない(あるいは補償されえない)ということを意味している。
三原理の内容はかなり明確に定められており、原理が受け入れられるかどうかは、ゆくゆくは説明と正当化を試みなければならない一定の諸想定にかかっている。二つの原理は、次に掲げるような比較的一般的な〔=二原理に共通する〕正義の構想の特別なケースに該当することを、当面留意しておくべきだろう。/ すべての社会的な諸価値──自由と機会、所得と富、自尊の社会的諸基礎──は、これらの一部または全部の不平等な分配が各人の利益になるのでない限り、平等に分配されるべきである。
本書の大半を通じて、正義の一般的な構想には立ち入らず、その代わりに逐次的順序に並べられた二原理のほうを吟味しようと思う。こうした論述の手続きを採用する利点は、優先順序の問題を初手から認識しておいた上で、これに対処するための諸原理を見出す作業に専念できるところにある。
二原理が制度に適用されるという事実は、一定の帰結をもたらす。第一に、二原理に示された権利と基本的な自由は、ともに基礎構造の公共的なルールによって規定されるものとなる。人間が自由であるかどうかは、社会の主要な諸制度が確立する権利・義務によって決まってくる。自由とはもろもろの社会形態が有するパターンのひとつなのである。第一原理は、ある種のルール(基本的な自由を規定するルール)が各人に等しく適用されるべきことを、かつそれらのルールが全員にとって同等の自由と両立する最も広範な自由を許容すべきことを端的に要求する。基本的な自由を制限し、それらを行使しうる範囲を狭めるのが許される唯一の理由は、そうしなければもろもろの自由が相互に行使を妨げあうことになるから、というものに限られる。
第12節 第二原理の複数の解釈
前節で述べたように、「各人の利益」と「全員に平等に開かれている」という字句は多義的に解されるため、第二原理の二つの部分に対しておのおの二つずつの(それなりにもっともな)意味解釈を与えることができる。それぞれの解釈は互いに〔背反するものでなく〕独立して成り立つので、第二原理は〔2✕2の〕四つの意味を合わせ持つことになる。(平等な自由)という第一原理が同一の意味解釈を一貫して保持しうると想定するならば、正義の二原理に関して四つの解釈が成り立つ。それらを示したのが次の表である。
効率性原理を説明するために、ここで本題から少々それる必要がある。端的に言うと、効率性原理とはパレート最適原理(経済学者がそう名指すところの)を基礎構造に適用すべく定式化したものにほかならない。
第13節 デモクラティックな平等と格差原理
前節の表で示されたように、〈デモクラティックな〉解釈は、公正な機会均等の原理と格差原理とを組み合わせたところに成り立つ。格差原理は、基礎構造がもたらす社会的・経済的不平等の正/不正を判別するための特定の地位を選び出すことを通じて、効率性原理の不確定性〔=複数の効率的な分配を指示するにとどまるところ〕を除去してくれる。
第14節 公正な機会均等と純粋な手続き上の正義
ここで第二原理の後半部分に対して論評を加えるべきだろう。これから先、この部分は〈公正な機会均等のリベラルな原理〉として理解されることになる。ただしこの原理は、才能に開かれたキャリア(職業選択)という観念と混同されてはならない。さらにこの原理は格差原理と結びついているため、その帰結は二原理を束ねたリベラルな解釈〔=公正な機会均等と効率性原理とを組み合わせた平等の構想(第12節参照)〕とも明確な一線を画しているという点を忘れてはならない。公正な機会均等原理がメリトクラシーの社会を招くとする反論を免れている点を、のちほど(第17節)具体的に示そうと試みる。本節では別のいくつかの点、なかでもこの原理と純粋な手続き上の正義の理念との関係を考究したい。
第15節 予期の基礎としての社会的基本財
正義の二原理の簡潔な言明および当の諸原理が表す手続き上の構想に関する大まかな説明は、以上としておこう。さらなる詳細については、後続の〔第二部の〕諸章でこの手続き上の構想を実現する制度の編成を描き出すことを通じて、明らかにしていくつもりである。だが、その手前で当面取り組むべき問題がいくつか残っている。まずは予期(expectations)とその評価・測定の仕方をめぐる議論からはじめるとする。
第16節 関連する社会的地位
社会の基礎構造に正義の二原理を適用する際には、一定の地位を代表する個人の地位を取り上げ、その地位にある人びとの目に社会システムがどのように映るかを考察することになる。適度に一般的な観点は、そのような状況におかれた人びとの視座によって定義される。だがたしかに、すべての社会的地位が〔二原理の適用という当面の課題との〕関連性を有しているわけではない。たとえば農民〔としてひと括りにされた地位〕だけが存在するわけではなく、そこには酪農家や麦作農家、広大な地面を相手にしている農場主などが含まれているのであって、他の職業や集団についても、そうした細かい区分けが無限に成り立つ。これほどの地位の多様性を考慮に入れなければならないとなれば、整合的で扱いやすい〔正義の〕理論を手にすることはできない。〔多様な地位のそれぞれから訴え出される〕数多の競合する権利要求を査定することは不可能だからである。したがって、他の地位よりも基本的でありかつ社会システム〔の正義/不正義〕を判断するための適切な立脚点を提供してくれる複数の地位を、識別・同定する必要が出てくる。それらの地位を選定する作業が、こうして正義の理論の一部となる。けれども、いったいどのような原理に基づいて、地位の同定はなされるべきなのだろうか。
第17節 平等を求める傾向
〈二原理が平等主義的な正義の構想のひとつを表明している〉とはどのような意味においてなのか──この点を説明することでもって、二原理に関する本章の議論を結びたい。また、公正な機会〔均等〕の原理に対する異論として、この原理はメリトクラシーの社会〔=能力や努力によって得た業績がものをいう社会〕を招き寄せるのが落ちだとするものがあるけれども、こうした攻撃に対しても先手を打っておこう。そのための地ならしとして、本青が提示してきた正義の構想のいくつかの様相に言及する。
第18節 個人に関する原理──公正の原理
前節までの議論では、制度──より正確には、社会の基礎構造──に適用される原理を考究してきた。だが、正(正しさ)の完結した理論が個人に関する原理をも含むものである以上、制度に関するものとは別の種類の原理も選ばれなければならない。これは明らかだとしても、実際はそれだけにとどまらない。別掲の付表〔図11〕が示すように、制度や個人に関する原理に加えるかたちでもって、〈諸国民の法〉の原理、さらに(言うまでもないことながら)複数の原理が衝突するさいに相対的重要度を割り当ててくれる〈優先順序のルール〉も、必要とされる。本書では、ことのついでに触れる(第58節)以外には諸国民の法に関する原理を取り上げない。個人に関する原理の体系的な論を繰り広げるつもりもない。だが、個人に関する原理のうち特定の諸原理は、どのような正義の理論においても必要不可々な部分をなす。そうした原理のいくつかが有する意味を本節および次節で説明するけれども、それらが選ばれる理由の吟味は後回しにしておく(第51~52節)。
第19節 個人に関する原理──自然本性的な義務
すべての責務は公正の原理によって説明される。他方で〔義務に関していえば〕、積極的なものと消極的なものとを含めて、多くの自然本性的な義務があるけれども、私はそれらをひとつの原理で括るつもりはない。複数の義務の間に〔責務のような〕統一性がないため、〔諸原理間の〕優先順序を定めるルールが過重な負担・試練を負わされる危険性が確かにあるからして、諸義務の統一的把握という難題は脇に留めおかれなければなるまい。そこで、自然本性的な義務の実例を以下に挙げるところからはじめよう
第三章 原初状態
この章では〔正義の諸原理が選択される〕〈初期状態〉について、私が推奨する哲学的解釈を論じる。この解釈を〈原初状態〉と呼ぶ。はじめに、正義の構想の擁護論の性質を素描し、どういった仕方で選択候補が提示されるなら、当事者たちは伝統的な〔正義〕構想の限定されたリストの中から選択できるようになるのかを説明する。続いて、〈正義の情況〉、〈正の概念に課せられる形式的な諸制約〉、〈無知のヴェール〉、そして〈契約当事者たちの合理性〉といったいくつかの表題のもとで、初期状態を特徴づけている複数の条件を記述する。いずれの場合にも、私が推奨する解釈のために導入される特徴が、哲学上の観点からして筋が通っている理由を指摘しようと思う。次に、〈正義の二原理〉および〈平均効用原理〉とを無理なく導き出せる推論の筋道をそれぞれ吟味した上で、二つの正義構想のどちらが優位に立つかを比較検討する。正義の二原理のほうが承認されるであろうと私は主張し、この言い分を支持するための主要な論拠のいくつかを明確に述べる。両方の正義の構想の間にどのような差異があるのかを明らかにするために、古典的な効用原理を再度見直すことでもって本章を閉じる。
第20節 正義の構想の擁護論の性質
〈公正としての正義〉という考えを、分かりやすく(直観に訴えるかたちで)言い換えるとこうなる。正義の第一原理群を、適切に定義された初期状態における原初的合意の対象それ自体として考えることだ、と。こうした原理は、おのれの利害関心を促進しようと努めている合理的な人びとが、自分たちの連合体の基本条項を定めるために、この平等な地位にあって受け入れると考えられる原理に等しい。次に、〈正義の二原理こそが、原初状態によって提示された選択問題への解答である〉ことが証されなければならない。このためには、次のことを立証せねばならなくなる──当事者がおかれている情況や彼らの知識、念、そして利害関心を考慮した上で、複数の有効な選択候補に照らすならば、二原理に合意することが、あらゆる人が各自の諸目的を確保するための最善の方策である、ということ。
第21節 複数の選択候補の提示
方法に関する以上の所見から論を転じて、原初状態の記述へと移ろう。この状況にある人びとにはどのような選択候補が開かれているかという問いから取りかかる。もちろん理想としては、あらゆる可能な正義構想の中から人びとは選択することになると言いたいところであろう。〔だがその理想を実現する上で〕明らかな難問のひとつは、原初状態にある人びとに可能な構想のすべてを提示しうるために、それらの構想をどう特徴づけるべきか、にある。さらに、そうした構想が定義されうると仮に認めたところで、当事者たちがその中から最善の選択候補を見分けられるという保証はない。つまり、いちばん選好されそうな原理が見落とされる恐れがある。実際には、最善の選択候補は存在しないかもしれない。
第22節 正義の情況
〈正義の情況〉(circumstances of justice)は、人間の協働を可能かつ必要なものとする、通常の状態として描き出すことができよう。本書の冒頭で指摘しておいたように、社会は〈相互の相対的利益(ましな暮らし向き)を目指す、協働の冒険的企て〉ではあるものの、通常その企ては利害の一致だけでなく利害の衝突によっても特徴づけられる。どうして利害の一致が存在することになるかと言えば、各人がもっぱら自分の努力だけで暮らそうとした場合に比べて、ずっとよい暮らしを社会的協働が可能にしてくれるからである。だが、自分たちの協調行動が追加的に生み出した多大の便益がどのように分配されるかに関して、人びとは無頓着ではありえないので、利害の衝突が存在することになる。各人の目的を達成しようとするために、少ないよりは多い〔便益の〕取り分のほうを全員が選好するからである。それゆえ、相対的利益の分割を決定する多種多様な社会的制度編成の中から選択し、適正な分配上の取り分についての合意を裏書きするための諸原理が必要となる。こうした要求事項が正義の役割を規定する。これらの事項を必要・不可欠とする後ろ盾の条件こそが、〈正義の情況〉に相当する。
第23節 正の概念の形式的諸制約
原初状態におかれた人びとの状況は、一定の制約を反映している。人びとが自由に選べる複数の選択候補も自分たちの情況に関する知識も、多種多様な仕方で制限されている。こうした限定を〈正の概念の諸制約〉と呼ぶとする。なぜなら、これらの限定は正義の諸原理だけではなく、あらゆる倫理的な原理の選択にも妥当するからである。もし正義以外のもろもろの徳に関する原理も同じように当事者たちが承認すべきであるならば、そうした限定も同じく適用されることになる。
第24節 無知のヴェール
原初状態という着想は、合意されるどのような原理も正義にかなうよう公正な手続きを設定することをねらっている。その達成目標は、理論の基礎として〈純粋な手続き上の正義〉という概念を用いることにある。人びとを反目させ、自分だけの利益になるように社会的・自然的情況を食い物にしようという気を人びとに起こさせる、特定の偶発事の影響力を、何とかして無効にしなければならない。このためにこそ当事者たちは無知のヴェール)の背後に位置づけられている、とここで想定しょう。多種多様な選択候補が各自に特有の状況にどのような影響を与えるのかを知らないまま、当事者たちはもっぱら一般的な考慮事項に基づいて諸原理を評価することを余儀なくされる。
私見によれば、無知のヴェールという観念はカントの倫理学に伏在している(第40節)。にもかかわらず、当事者がどんな知識を有しているのかを定める問題や、彼らに開かれている選択候補を特徴づけるといった問題は、契約論による場合でさえ、しばしば見過ごされてきた。道徳上の熟慮・討議とはどのようなものかを明確に定めてくれる状況が提示されたとしても、そうした熟慮・討議がどんな結果をもたらすのかを見極めることができない不確定な仕方でしか示されない場合がままある。
第25節 当事者たちの合理性
ここまで一貫して、原初状態の人びとが合理的だと想定してきた。だが同時に、彼らは自分たちの善の構想を知らないとする想定も設けてきた。後者の想定は次のことを意味する──人びとは自分が合理的な人生計画を抱いていることは知っているものの、当の計画の詳細、すなわちその計画が推し進めると予測される特定の目的や利害関心に関して無知である、ということ。それでは、どの正義構想がいちばん自分たちの利益に資するのかを、彼らはどうやって判定しうるのだろうか。それとも、彼らはたんなる当て推量に訴えざるをえないと仮定せざるをえないのであろうか。この難題に対処するために、前章で簡単に言及した善の説明を原初状態の人びとが受け入れるということを、前提条件として要求する。
第26節 正義の二原理にいたる推論
本節と続く二つの節で、正義の二原理と平均効用原理とのどちらが選択されるかという問題を取り上げて検討する。この二つの選択肢のいずれが合理的な選好対象となるかを決定することは、〈公正としての正義〉の構想を功利主義的な伝統に対する有望な代替案として展開していくにあたって、おそらく中心的な課題となるだろう。本節では、二原理を支持するいくつかの直観的な見解を提示するところから開始しよう。ついで、二原理の擁護論が決定的なものとなるため必要とされる論証の質的な構造を手短に論じるとしよう。
第27節 平均効用原理にいたる推論
平均効用原理を支持する推論の検討に移ろう。古典的な〔総効用の最大化〕原理はのちほど議論される(第30節)。契約理論の利点のひとつは、これら二つの効用原理が両者の実践的な帰結は──一致するかもしれないとしても──著しく異なる構想だということを明らかにしてくれる点にある。平均効用原理および古典的原理それぞれの基底をなす分析的な想定は、初期状態に関するそれぞれ対照的な解釈と結びついているという意味において、遠く隔たっている。まずはじめに、効用の意味について一言述べておく。伝統的な意味にあって効用とは、欲求の充足だと理解されている。そして少なくとも総和可能な個人間比較の余地をかろうじて認めている。さらにこの場合の効用は、リスクを含んだ選択とは独立の何らかの手続きによって、たとえば欲求充足の複数の水準の差をランクづける能力を措定することによって、測定されるものと本書は想定する。以上は伝統的な想定であり、そしてさらにきわめて強固な想定でもあるため、ここで批判するつもりはない。歴史上の学説を、可能な限りそれが設定した条件に従って吟味したいと願っている。
第28節 平均原理にまつわるいくつかの難点
正義の二原理の擁護論を取り上げる前に、効用の平均原理にまつわるいくつかの難点に言及しておきたい。第一に(難点が複数あると説き起こしたのだが)この原理に対して衝きつけられた、ひとつの異論に留意せねばならない。ただし、この反対意見は見かけだけのものでしかないことが判明する。すでに見てきたように、平均効用原理は、初期状態の観点から自分の見通しを最大化するのに必要であるならば、どのような賭けにも打って出ようとする、単独の合理的な個人の倫理だと見なされよう(確率を定める客観的な基盤が何ら存在しない場合、確率は不充足理由の原理によって算定される)。さて、平均効用原理に対する次のような反論をぶつけてみたくもなる。平均効用原理は、社会のすべての成員によってリスクが現実的かつ平等に受け入れられることを〔無理に〕前提としているではないか、と。
私たちがどのような明証(確かな証拠)も有していないときには、可能なケースは等確率で起こりうるものと見なされるようになる。したがって、ラプラス〔古典的確率論を体系化したフランスの科学者ピエール゠シモン・ラプラス(1749~1827)〕の推論とは次のようなかたちをとる〔ラプラス『確率の哲学的試論』内井惣七訳、岩波文庫、1997年、第一論文「確率について」、参照〕。黒い玉と赤い玉が別々の比率で混入している二つの壺から玉を取り出すとしょう。私たちは向かい合った壺の混入比率に関していかなる情報も有してはいないので、二つの壺のどちらから玉を取り出すかのチャンスは同一だと(最初のうちは)想定せねばならない、と。ここでの考え方はこうなる。この事前確率(prior probability)がそれに基づいて定められるところの無知の状態は、硬貨の裏表で決めるやり方が不偏・無作為であることを示す多くの明証が揃っている状況と、同種の問題を提起している。不充足理由の原理の使用において特徴的であるのは、この原理によって、多種多様に異なる情報を厳密に確率論的なひとつの枠組みへと組み込むことが可能になり、知識が如している場合にあっても確率について推定を下せるようになる点にある。どんな方法であれ達成された事前確率は、無作為抽出に基づいたチャンスの見積もりと相まって、ひとつの理論の一部を構成している。情報が皆無であるような限界事例であっても、理論的な問題を引き起こすことはない。明証が蓄積されるにつれて、どのみち事前確率は修正されるのであり、不充足理由の原理は、どのような確率も最初から除外されることはないことを、少なくとも確実にしてくれる。
第29節 正義の二原理を支持するいくつかの主要な根拠
本節では、正義の二原理を支持するいくつかの主要な論証を与えるために、公示性と最終性という二つの条件を用いる。さらに、ある合意を有効なものとするためには、当事者たちが、すべての関連する予見可能な情況のもとにおいてその合意を尊重することが可能とならねばならない>という事実があるけれども、この事実にも依拠しようと思っている。最後までやり通すことができるという合理的な安心感が存在しなければならない。本節で提示する論証は、マキシミン・ルールに従う理由によって示唆される発見のための図式に、ぴったり当てはまる。すなわち、その論証は、二原理は不確実性が高い状況のもとでの、適切な最小限の正義構想であることを示すのに役立つ。効用原理によって得られるかもしれない追加的な相対的利益はどれもきわめて疑わしく、これとは反対に事態が悪化した場合の苦難は耐えがたいものがある。契約という概念がひとつの明確な役割を担うのは、この点においてほかにない。すなわち、契約の概念は公示性の条件を示唆し、どんなものが合意されうるかに関して制限を設けてくれる。
すでに定義しておいたように、功利主義とは効用原理こそが社会の公共的な正義の構想に関する適確な原理だとする見解である。今度はこの点に留意しなければならない。さらにこれを明らかにするには、効用規準が原初状態において選択されるであろうということを論証しなければならない。
第30節 古典的功利主義、不偏性、そして厚意
本節では、古典的功利主義を正義の二原理と比較してみたい。すでに見たように、原初状態の当事者たちは平均効用を最大化する原理のほうを支持して、古典的〔功利主義の〕原理を却下するだろう。彼らはおのれの利害関心を促進しようと願っているので、満足の総計(あるいは正味残高)を最大化しようとする欲求は持っていない。これと同様の理由から、当事者たちは〔古典的原理ではなく〕正義の二原理のほうを選好するであろう。それゆえ契約論的な観点からすると、古典的原理は、平均原理および二原理という二つの選択候補よりも下位にランクされることになる。だとすれば、古典的原理はそれら二者とはまったく異なる起源を有しているに違いない。なぜなら、歴史上最も重要な功利主義の形態こそこの古典的原理だったからである。古典的原理を奉した偉大な功利主義者たちは、この原理が原初状態と私が呼ぶ場において選択されるであろうとする思い違いを確かに犯していなかった。彼らのうちの一部、とりわけシジウィックは、明らかに平均原理を選択候補として承認した上で、古典的原理のほうを却下している。古典的見解は〈不偏・公平で共感能力のある観察者〉という概念と密接に結びついてきたので、この概念に目を向け、伝統的な学説の直観的基礎をはっきりさせるとしよう。
以上の所見をもって本書の議論の理論的部分を締めくくる。この長い章を要約しようと試みる気はない。(平均効用原理および古典的原理という〕二つの形態の効用原理ではなく、正義の二原理のほうを擁護する論証の端緒はすでに提示できた。これから先は、〔1)二原理がどのように制度に適用されるのか、そして〔2)二原理はどれほどうまく私たちのしっかりした判断と合致・適合するものかを確かめる番だろう。こうした理路を経ることによってのみ、二原理の意味をより明確化できるし、他の構想に比して二原理がどれほど改善されているのかを見極めることができる。
第二部 諸制度
第四章 平等な自由
三つの章からなる第二部の達成目標は、例を挙げながら正義の諸原理の内容を明らかにするところにある。以下では、例証の一環として、〔本章と次章において〕諸原理を充たす基礎構造のひとつを描き出し、さらに〔第六章において〕諸原理から生じる複数の義務および責務を検討する。この基礎構造の主要な制度は立憲デモクラシーのそれであるが、私はそうした制度編成が正義にかなった唯一のものだと論じるつもりはない。私の意図はむしろみの二点をはっきり示すことにある──第一部では制度的な形態から分離・抽出されたものとして論じられてきた正義の諸原理が、〔1)実際に有効な政治的構想を定義しうること、および〔2)私たちの〈しっかりした判断〉に対する妥当な近似にしてかつそれらを拡張したものとなっていること。この第四章では、四段階の系列)(four-stage sequence)を詳しく説くことから着手するが、この作業を通じて、原理は制度へとどのように適用されていくべきものなのかが明らかとなるだろう。〔次いで、「正義の二原理」のそれぞれに対応する〕基礎構造の二つの部分を簡潔に説明し、自由の概念を定義する。これが終わったら、平等な自由に関する三つの問題──良心の自由の平等、政治的正義および政治的権利の平等、人身の自由の平等およびこの自由と法の支配との関係について論じる。その上で、自由の優先権の意味を取り上げて検討し、原初状態のカント的解釈を簡潔に説明することで本章を結ぶ。
第31節 四段階の系列
正義の二原理の適用を平易・簡略なものとするためには、何がしかの枠組みが明らかに必要となる。このことを理解するために、市民が下さねばならない三種類の判断について考えてみたい。第一に、市民は立法および社会政策が正義にかなっているかどうかを判断しなければならない。
第32節 自由の概念
正義の第一原理の適用について論じるにあたり、自由の意味をめぐる口論──自由の概念という論題をしばしば混乱に陥れてきた言い争い──を回避もしくは無視しようと思う。〈自由はどのように定義されるべきか〉をめぐる、消極的自由の主唱者と積極的自由の主唱者の間の論争を、脇におくつもりである。私見によれば、この論争は(ほぼ全体を通じて)〔概念分析上の〕定義をまったく問題としておらず、複数の自由が葛藤を来たした場合に個々の自由の価値を比較評価することに関心を寄せている。だからこそ、コンスタン〔フランスの小説家・政治家(1767~1830)〕が力説したように、いわゆる〈近代人の自由〉のほうが〈古代人の自由〉よりも大きな価値を有する、との主張をしたがる人もあらわれたのだろう。
第33節 良心の自由の平等
前章で述べておいたように、正義の諸原理には魅力的な特徴が複数あるが、そのひとつに平等な自由の確実な保護を請け合ってくれるというものがある。本節以降しばらくは、良心の自由の根拠について考えながら、第一原理の擁護論をさらに詳しく検討したいと思う。
第34節 寛容および共通の利益
前節まで見てきたように、〈公正としての正義〉は、良心の自由の平等を擁護する強力な論拠を供してくれる。こうした論証を適切な方法で一般化するならば、平等な自由の原理を裏づけうるものと想定しよう。それゆえ、当事者たちにはこの原理を採択するに足るじゅうぶんな根拠がある。
第35節 不寛容派に対する寛容
本節では、正義は不寛容派に対する寛容を要求するのか、もし要求するならばそれはどのような条件下においてなのかを検討するとしよう。この問いは多様な状況において生じてくる。デモクラティックな国家の政党の中には、権力を掌握したあかつきには憲法上の諸自由を抑圧するとの公約を掲げるものがある。また一方、自分では知性の自由を拒絶しているにもかかわらず、大学で職を得ている人びともいる。この二事例に寛容を適用するととは、正義の原理と両立しえないし、いずれにせよ正義の原理はこうした寛容を要求するものではなかろう。そう思われるかもしれない。この重要問題を宗教上の寛容につなげながら論じようと思う。以下の論証に適切な変更を加えれば、右のような〔宗教上の寛容とじかに関連しない〕事例にも拡張することができるだろう。
第36節 政治的正義と憲法
本節では、政治的正義すなわち憲法の正義について考察し、基礎構造のうちの〔第一原理に関する〕部門において平等な自由がどのような意味を持ちうるのかを素描したいと思う。政治的正義には二つの側面があり、両方とも正義にかなう憲法が〈不完全な手続き上の正義〉の一例をなすという事実に由来する。第一に、憲法は、平等な自由の要求事項をすべて充たす正義にかなった手続きでなければならない。第二に、正義にかなったあらゆる実行可能な制度編成のうち、実効的な正義の立法システムのひとつをもたらす見込みが最大となるように、憲法は編成されなければならない。憲法の正義はこの両側面において──情況の許容範囲と照らし合わせながら──評価されるべきであり、憲法がどれほど正義にかなっているかどうかの査定は憲法制定会議の観点からなされるものとなる。
参加原理は、すべての市民が公職につくための平等なアクセスを──少なくとも形式的な意味において──有するべきだとも主張する。各市民には入党したり、選挙によって選ばれる地位に立候補したり、権限のある立場に就いたりする資格がある。確かに、年齢や居住などの制限があるだろうが、それらは公職の仕事の内容に無理なく関連するものでなければならない。たぶんそうした制限は共通の利益に含められ、また通常の人生行路を歩む全員に均等にふりかかるという意味において、人びとあるいは集団を不当に差別するものではない。
誤解を避けるために最後に一言しておく。参加原理はあくまで制度に適用されるものであることに留意を怠ってはならない。この原理は〈市民としての暮らし〉の理想を定めるものではないし、全員が政治の業務に積極的に参画すべきことを求めるような、義務を課すものでもない。個人の義務および責務がどんなものかは別個の問いを構成し、本書ではのちほど論じようと思っている(第6章を参照)。肝心なのは、〔1〕公共的なことがらに関与する平等な権利を、憲法が確立・確証すべきことと、〔2)複数の自由の公正な価値を維持するために措置が講じられるべきこと、以上の二つにある。よく統治された国家だと、政治に多くの時間を費やすのは、ほんのひと握りの人びとだろう。人間の善の形態は政治の他にもたくさん存在する。だが、そのひと握りの人びとは(その人数の多寡にかかわらず)十中八九、社会のあらゆる部門からだいたい等しい比率で抽出されるだろう。利害関心を共有する多くの共同体や政治的な生活の中心部門には、それぞれ活発な成員がおり、そうした共同体や部門の懸案事項に対して気を配ってくれる。
第37節 参加原理にかかる諸制限
参加原理に関する以上の説明から、当該原理の適用を制限する仕方は三つあることが明らかとなった。〔1〕参加の自由の範囲を拡張もしくは縮小するような規定を憲法が定めるという仕方。〔2〕政治的自由における不平等を憲法が容認するという仕方。〔3〕各集団を代表する市民にとってそうした自由の真価が確実なものとなるように、投入される社会的資源の量の増減を図るという仕方。以上、三種類の制限を順番に論じようと思う。自由の優先権の意味を明らかにするという目当てが、本節全体を貫いている。
第38節 法の支配
本節では、〈法の支配〉の原理によって保護されるものである、個人・人身(the person)の権利について考察したい。前節と同様に、私の意図はこうした観念を正義の原理に関連づけることだけでなく、自由の優先権の意味を明らかにすることにも向けられている。
さて、法の支配が自由と密接に結びついていることは疑いようがない。法システムという観念と、この観念と〈規則正しさとしての正義〉を定める指針の密接なつながりとを考察することで、この結びつきを見て取ることができる。法システムは合理的な人びとを名宛人とする公共的ルール群の強制的な秩序であり、彼らの振る舞いを統制しかつ社会的協働の枠組みを提供することを目的とする。公共的ルール群は正義にかなっている場合に正統な予期の基盤を確立する。人びとはそれらに基づいて互いを信頼することができるのであり、また自分の予期が充たされない場合には正当な異議を唱えることができる。もしこうした権利要求の基盤が不安定であるならば、人間の自由の境界も不安定となる。
第39節 自由の優先権の定義
アリストテレスによれば、正義および不正義の感覚は人間に特有のものであり、また正義に関する共通の理解を人間が分かち合うことによってポリスが形成されが。本書の議論に照らせば、〈公正としての正義〉についての共通の理解が立憲デモクラシーを形成するのだと、同じく言えるだろう。それというのも、本章において第一原理のさらに進んだ擁護論を提示した上で、デモクラティックな体制における基本的自由は〈公正としての正義〉という構想によって最も堅固なものとされることを示そうとしてきたからである。
第40節 〈公正としての正義〉に関するカント的解釈
本章の議論の大半を費やして、平等な自由の原理の内容とそれが規定する諸権利の優先権の意味について考察してきた。この最終節の段階で、〈公正としての正義〉の構想をカント的に解釈することが可能であり、平等な自由の原理もその解釈から導き出されると指摘しておくのが適切だろう。この解釈はカントの自律の観念を基礎としている。私見によれば、カント倫理学において一般性や普遍性が占める位置を強調するのは誤解に等しい。道徳原理を一般的で普遍的なものとするのは、カントにとって目新しい主張ではなかった。さらに加えて、本書が示してきたように、そもそも一般性や普遍性といった条件は議論をそれほど深化・発展させてくれるわけでもない。そうした薄弱な基礎の上に道徳理論を構築するのは不可能である。したがって、カントの学説をそうした観念〔=一般性と普遍性〕に限定して論じることは、カントの学説をつまらぬものに引き下げてしまう。カントの見解が有する本当の説得力は、別のところに由来する。
第五章 分配上の取り分
本章では正義の第二原理を取り上げ、この原理の要求事項を充たす制度が近代国家という土俵上ではどのように編成されるかを説明する。正義の原理が政治経済学(political economy)の学説の一環として重要な役目を果たしうる、との指摘から着手する。原理をこうした方面に適用すべきことを力説してきたのが功利主義の伝統であった以上、この適用がどれほどうまく運ぶものであるかを調べなければならない。正義の原理がその中に社会的制度の一定の理想を埋め込んできたことも、強調しておこう。この事実は第三部で共同体の価値を考察するときに重要となるだろう。続いて経済システムや市場の役割などに関するいくつかの短い論評を記して、後続の議論の下準備とする。次いで貯蓄および世代間の正義という難しい問題に取り組む。以上のような肝心なことがらを直観的な仕方でひとまとめにした後で、時間選好をめぐる疑問と優先権のさらに進んだ事例とに関して、いくばくかの所見を付け加える。そこから進んで、分配上の取り分に関する説明が常識的な正義の指針の占めるべき立場を明らかにしうることを示そうと試みる。さらに卓越主義と直観主義の二つを分配的正義の理論として吟味するが、これによって〔〈公正としての正義〉と〕他の伝統的な構想との比較対照をある程度まで完了することになる。私有財産に基づく経済かそれとも社会主義のどちらを選択するかは、未決のままにとどめておく。正義の理論の観点だけでもって判定するならば、多種多様な基礎構造が正義の原理を充たすように思われるからである。
第41節 政治経済学における正義の概念
本章の達成目標は、政治経済学の構想のひとつとして──つまり経済の制度編成、政策、および両者の〈後ろ盾となる諸制度(background institutions)〉を評価するための基準として──正義の二原理がどれほど良好な結果を出すかを見極めるところにある(厚生経済学の目標も同じように定義されることが多い。だが、「厚生」という単語に暗黙裡に含まれる道徳上の構想が功利主義的なものであるため、私はこの名称を用いない〔で、「政治経済学」という古い言い回しを使う〕。含蓄はなお狭すぎると思われるものの、「社会的選択」という語句のほうが「厚生経済学」よりもはるかにふさわしい)。政治経済学の学説は、正義の構想に基づく公共善の解釈を含むものでなければならない。その学説は、経済・社会政策の諸問題を勘案する市民の熟考・反照を導くべきものである。市民は、憲法制定会議もしくは立法段階の視座をもって、正義の原理がどう適用されるのかを究明することになる。どんなものごとが政治的統一体(the body politic)の全体の善を促進するのかを、政治的意見(政論)は気遣うものであるため、社会的な相対的利益を正義にかなった仕方で分割するための何らかの規準が発動される。
〈公正としての正義〉が他の道徳理論と区別されるのは、この構想が初期状態、すなわち全員一致の条件が登場する土をどのように特徴づけるかによってである。原初状態にカント的解釈を施すことが可能なのだから、この正義の構想はたしかに理想主義(観念論)との類縁性を示している。カントは、ルソーの一般意志の理念に哲学的基礎を与えようとした。同様に正義の理論は、カントの〈諸目的の王国〉という構想と〈自律および定言命法〉の諸観念に関する、無理のない手続き上の解釈を提示しようとする(第40節)。そうすることで、カントの学説の基底をなす構造は、それを取り囲んでいた形而上学的な環境から切り離される。その結果、この学説がずいぶんと理解しやすくなるばかりでなく(切り離す前ほどには)反論にさらされなくなるだろう。
第42節 経済システムに関する若干の所見
本書の論題は正義の理論であって、ごく初歩的なものとはいえ経済学を扱うものではない。この点に留意するのが最も重要である。本書の関心対象は、政治経済学におけるいくつかの道徳的問題に絞られている。たとえばこの後、次のような問いを立てようと思う。〔1)ある期間の適正な貯蓄率とはどういうものか。〔2〕租税および所有という〈後ろ盾となる諸制度〉はどのように編成されるべきか。〔3〕ソーシャル・ミニマム(社会的最低生活)はどういう水準で設定されるべきか。これらを問うにあたっての私の意図は、右の諸制度の働きに関して経済理論が述べていることを説明するところにはないし、ましてやこれに何かをつけ足そうとするつもりもない。
市場の制度編成と社会主義の諸制度との両立可能性に留意する際に最も重要なのは、価格の配分機能と分配機能を区別することである。前者は価格を利用して経済的効率性を達成することとつながっており、後者は貢献の見返りとして諸個人が受け取る所得を価格が決定することに関係している。社会主義体制が複数の投資プロジェクトの間で資源を配分するために金利を設定し、かつ資本と〈土地および森林のような希少な天然の資産〉とを利用する際の賃貸料をはじき出すというのは、まったく筋が通っている。なるほど、こうした生産手段を最善の仕方で用いるためには、金利や賃貸料が設定されなければならない。それというのも、仮に人間が努力せずともそうした天然の資産が空から降ってくるとしたところで、他の生産要素と組み合わせた結果として産出量が増大するという意味において、それらの資産はやはり高い生産性を示すからである。だからといって、天然の資産の所有者としてそうした評価の貨幣相当額〔地代など〕を受け取る私人が必要とされるわけではない。むしろ、そのように計算された価格は、経済活動の効率的なスケジュールを策定するための指標の働きをする。あらゆる種類の労働に対する支払い(賃金)の場合を除いて、社会主義下の価格は〔私有財産制下の〕私人に対して支払われる所得と対応するものではない。その代わりに、集合的な天然の資産に帰属させられる所得は国家のものとなるため、社会主義下の価格は分配機能を有することはない。
以下の数節で素描される理想的な制度枠組みは、市場の制度編成を少なからず利用している。私見によれば、市場を活用することによってのみ、分配の問題を〈純粋な手続き上の正義〉の一事例として扱うことができる。さらに効率性という強みも手に入れることができ、かつ自由な職業選択という重要な自由を保護することにもなる。
第43節 分配的正義の後ろ盾となる諸制度
分配的正義の主要な問題は、どのような社会システムを選択するかにある。正義の原理は基礎構造に適用され、その主要な制度をどのように組み合わせてひとつの枠組みとするかを統制する。さてここまで見てきたように、〈公正としての正義〉の考えは、〈純粋な手続き上の正義〉という観念を用いて個々の状況の偶発性に対処することにあった。社会システムは、どのような事態になろうとも、結果として生じる分配状態が正義にかなったものとなるように設計されなければならない。この目的を達成するには、社会的・経済的過程を、政治および法のふさわしい制度という囲いの内側に設置する必要がある。
第44節 世代間の正義の問題
さてこれから〈世代間の正義〉(justice between generations)という論題を検討せねばならない。この問題が引き起こすさまざまな困難を強調するには及ぶまい。どんな倫理の理論にとっても、世代間の正義という問題は解決不可能ではないまでも骨の折れる試金石を提供する。しかしながら、この重要なことがらを多少なりとも論じておかなければ〈公正としての正義〉の説明は完結しないだろう。社会システム全体を──つまり一群の適切な〈後ろ盾となる諸制度〉によって周りをしっかり固められた競争経済を──正義の二原理を充たすように変革できるかどうかは、未だ解決されていない。だからこそ、現在の文脈において〈世代間の正義〉という問題が持ち上がってくる。その解答は、設定されるべきソーシャル・ミニマムの水準がどれくらいのものになるかに(ともかくある程度は)依存せざるをえない。けれども翻って考えると、このことは現世代が後続世代の権利要求をどれほどまで尊重せねばならないのかという問いとつながってくる。
運/不運が世代間で異なることが正義に反すると考えた人びともいる。ゲルツェン〔ロシア出身の社会主義者(1812~1870)〕の見解によれば、後世に生きる人びとは同じ代価を支払うことなく先人たちの労働から利潤を得るのだから、人類の発展は一種の年代史的な不公正にほかならない。またカントは、前の諸世代が後の諸世代のためにのみ重荷を背負わなければならないことや、最後の世代だけが完成した建物に居住する幸運を手に入れることになるのは、不可解な謎かもしれないと考えだ。こうした感情が生じるのは至極当然だが、的を外している。それというのも、世代間の関係は特別なものだとしても、対処不可能な難問を惹起するわけではないからである。
第45節 時間選好
貯蓄の原理を選択するにあたって、原初状態の人びとは純粋な〈時間選好〉を有するものではないと、ここまで想定してきた。この想定が必要とされる理由が検討されねばならない。一個人のケースにおいては、純粋な時間選好を忌避することこそが、合理的であることの特徴のひとつをなす。シジウィックが主張するように、私たちの生のあらゆる部分に対する不偏・公平な配慮を合理性は含意する。単なる時間軸上の位置の違い、つまり時間的な早さや遅さの相違だけでは、多少ともこの違いを顧慮する合理的な根拠を提供しない。もちろん、確実性もしくは蓋然性が増すという理由で現在あるいは近い将来の相対的利益がより重視されることはあるだろう。また、自分たちの状況と特定の喜びを味わう能力とがどう変化するかも考慮に入れなければならない。だが、こうした事項のいずれも、たんに時間軸上の位置がより近いという理由で私たちが〈将来のより大きな善・価値〉以上に〈現在のより小さな現在の善・価値〉のほうを選好することを、正当化するわけではない(第64節)。
第46節 優先権に関する追加的なケース
正義にかなった貯蓄の問題は、正義の優先権の追加的なケース(事例・主張)を説明するのに役立つだろう。契約説の特徴のひとつは、ある世代に対して後続の諸世代の福祉のために貯蓄するよう要求しうる上限を定めているところにある。正義にかなった貯蓄原理は、蓄積率に制約を課すものとして作用する。各世代は〈正義にかなった制度〉と〈自由の公正な価値〉にとって必要な諸条件を達成するにあたっての公正な分担を果たさなければならないが、それ以上の負担を要求できるものではない。これに対して、特に相対的利益の総和がはなはだ大きくかつ長期的な発展が見込まれる場合には高めの貯蓄率が要求されるだろう、といった異論が提示されるかもしれない。
第47節 正義の諸指針
正義の二原理を充たす諸制度のシステムについて、その素描がいちおう完了した。ひとたび正義にかなった貯蓄率が突きとめられるか、もしくは適当な貯蓄率の範囲が特定されるならば、ソーシャル・ミニマムの水準を調整するための規準が手に入る。移転分と重要な公共財の便益との合計は、必要とされる貯蓄および平等な自由の保持と首尾一貫させるかたちで、最も恵まれない人びとの予期を高めるように取り決められるに違いない。基礎構造がこのように編成される場合には、結果的な分配はどのようなものであれ正義にかなっている(あるいは少なくとも正義にもとるものではない)だろう。各人は自分の正統な予期の基盤となっている公共的ルールの体系のもとで、受け取る資格を有する総所得(稼得額に移転分を足したもの)を受け取ることになる。
第48節 正統な予期と道徳上の功績
所得と富、そして人生一般において善いとされる事物は、道徳上の功績(moral desert)に応じて分配されねばならない。常識はこのように仮定する傾向性を有している。正義とは〔道徳上の功績という〕徳に応じた幸福に等しい。この理想は決して完全には実現されえないことが承認されているものの、それは少なくとも〈一応の原理〉としての分配的正義の適切な構想であって、また(情況が容認する限りにおいて)社会はこの理想を実現しようと努めるべきである、と。だが(公正としての正義)はこの構想を拒絶する。そのような原理は原初状態では選択されないであろう。原初状態において必要不可々な規準を定める方法が、そもそも存在しないように思われるし、また徳に応じた分配という観念では、道徳上の功績と正統な予期との区別ができない。したがって次の言い分が真となる──個人と集団は正義にかなった制度編成へと参画していくにつれて、公共的に承認された諸ルールが規定する相互の権利要求を獲得するものなのだ、と。
第49節 混成構想との比較
ここまで正義の諸原理と功利主義を何度となく比較してきたが、混成構想については何も語ってこなかった。混成構想とは、正義の第二原理の代わりに効用基準や他の規準を用いるものだと定義されたのを想起してもらいたい (第21節)。これから、混成構想という正義の代替案を検討しなければならない。その理由は特に、多くの人びとは、とにかくはじめは相当に厳しいもろもろの要求事項を課すように思われる正義の諸原理よりも、混成構想の方を理にかなっていると思うだろうからである。だが、すべての混成構想は第一原理を受け入れているということ、したがって平等な諸自由の第一義的な位置づけを認めているのだということが、直ちに強調される必要がある。効用原理が第二原理に取って代わったところで、あるいは第二原理の一部分にしたとえば格差原理の箇所でー取って代わったところで、効用の構想の位置づけはなお付随的であるため、こうした見解のいずれも功利主義的ではない。したがって〈公正としての正義〉の最も重要な達成目標のひとつが古典的な功利主義学説の代替案を構築することである限り、私たちが最終的に正義の二原理ではなく混成構想を受け入れたとしても、その達成目標は実現される。さらに第一原理の重要性を鑑みるならば、そうした代替案においても契約論の本質的特徴は保持されるものと思われる。
功利主義の標準的な諸想定に関するメイン〔一九世紀イギリスの法学者・政治評論家(1822–1888)〕の論評が、ここで適切なものとなる。そうした想定がたんに有効な立法のルールに過ぎないこと、そして、ベンサムがそのように考えていたことをひとたび理解すれば、それらの想定の根拠は明らかになるだろう。メインはこう示唆している。人口密度が高くてそこそと同質的な社会と、近代の活発な立法府の活動とをもってすれば、立法を広範に導きうる原理は効用原理しかない。きわめて本質的な違いさえをも含む人びとの違いを無視する必要性が、〈全員を等しく数える〉ことと〈類似性と限界性の公準〉という一般原則とに行きつく。個人間比較のための慣習・規約も同じように判断されるべきなのは、言うまでもない。契約説は、私たちがひとたびこのことを理解したならば、暮らしよさを測定し総計するという考えは丸ごと放棄するのが最善であることも理解するだろうとする。原初状態の観点からすると、その考えは実行可能な社会正義の構想の一部ではない。その代わりに選好されるべきものこそ正義の二原理であり、効用原理よりもはるかに単純に適用できる。すべてを考慮すると、混成構想との比較という限定された文脈においてさえ、効用原理よりも格差原理を──もしくは第二原理の総体を──選ぶ理由がなお存在する。
第50節 卓越性原理
これまで卓越性原理についてほとんど述べてこなかった。だがちょうど混成構想について考察し終わったところなので、以下の本節において卓越性の構想を検討したい。これには二つの変種がある。第一のものは、単一原理型の目的論であって、芸術、科学、文化における人間の卓越性の達成度を最大化するという目的をもって、社会が制度を編成しかつ個人の義務および責務を規定するよう指令する理論と性格づけられる。その目的に関連する理想の設定水準が高ければ高いほど、原理の要求も明らかに厳しくなっていく。ソクラテスやゲーテのような偉人の生活に、ニーチェがしばしば与えている絶対的な重みづけは尋常ではない。人類は偉大な諸個人を産出するために不断の努力を重ねなければならない、とニーチェは著作のあちこちで述べている。最高の範例の役に立つことが私たちの人生に価値を付与するのだ、と。卓越性原理の第二の変種は、とりわけアリストテレスに見出されるものであって、こちらの方がはるかに力強い権利要求を打ち出してくる。
第六章 義務と責務
第四章および第五章を費やし、制度を対象とする正義の原理について論じてきた。本章では、個人に適用される〈自然本性的な義務および責務の原理〉を取り上げたい。最初の二節では、〔1〕こうした原理が原初状態で選択されると考えられる理由と、〔2〕原理が社会的協働を安定させる上で果たす役割とを、吟味する。約束や忠誠原理についても簡単に論及しておいた。とはいえ本章の大半は、憲法の枠組みの中でこれらの原理が政治的義務および責務の理論に対してどのような含意を有するのかを詳しく調べるものとなろう。こうした原理の意味と内容を、正義のひとつの理論のねらいに即して説明する方法としては、そうするのが最善だと思われる。具体的には、市民的不服従という特別なケースをおおまかに説明し、これによって当該の事例を多数決ルールの問題と正義にもとる法を遵守する根拠とに結びつける。市民的不服従が良心的拒否のような他の形態の法令不遵(noncompliance)と対比されるが、その目的は、市民的不服従には〈ほぼ正義にかなった〉デモクラティックな体制を安定化させるという特別な役割があることを明らかにするところにある。
第51節 自然本性的な義務の原理の擁護論
第二章の第18節~19節において、個人に関する自然本性的な義務および責務の原理について略述しておいた。今や、これらの原理がなぜ原初状態で選択されることになるのかを検討しなければならない。こうした原理は正(正しさ)の構想の不可々な部分に相当する。つまり、制度を介した私たちの絆と私たちが互いに拘束されるようになる仕方とを、これらの原理が明確にしてくれる。この原理が説明されて初めて、〈公正としての正義〉の構想が完結したものとなる。
第52節 公正の原理の擁護論
自然本性的な義務には多種多様な原理が存在するのに対して、すべての責務は公正の原理〔のみ〕から発生する(第18節で定義した通り)。この原理の主張内容が以下のようであることが想起されよう。すなわち、ある制度が正義にかなっているもしくは公正である──つまり正義の二原理を充たしている──という条件下で、人が制度枠組みの便益を自発的に受け入れていたり、あるいは自らの利益を増すためにその制度枠組みが提供する機会を利用したりしている場合にはいつでも、当人はその制度のルールによって特定された自分の負担を負う責務があるということ。先に指摘したように、ここでの直観的な考えは、多くの人びとが〈相互の相対的利益を目指す、協働の冒険的企て〉〔=社会〕に一定のルールに従って参画しており、またそれゆえにおのれの自由を自発的に制限している場合には、彼らがそうしていることから便益を得ている人びとの側にも同様の黙諾を求める権利が彼らにある、というものである。
第53節 正義にもとる法を遵守する義務
正義にかなった憲法のもとで制定された正義にかなう法規をなぜ私たちが遵守しなければならないのか──その理由は明らかに何の困難もなく説明できる。この場合、自然本性的な義務の原理と公正の原理が、必須の義務と責務を確証してくれる。市民たちは一般に正義の義務によって拘束されており、恵まれた職務や地位を占めている人びと、もしくは自分の利益を促進するために一定の機会を利用した人びとは、おのれの役目を果たす責務を公正の原理によって追加的に負わされている。本当の問題は〈どのような情況のもとで、そしてどの程度まで、正義にもとる制度編成を遵守するよう私たちは拘束されているのか〉にある。
第54節 多数決ルールの位置づけ
先の所見から明らかなように、多数決ルールの手続きは(その定義や限定のされ方にかかわらず)手続き上の仕掛けとしては従属的な位置づけを与えられる。多数決ルールの正当化の成否は、憲法がそれらを達成するよう策定されているところの政治的な諸目的および(そこから導き出される)正義の二原理との両方に、直接左右される。正義にかなっていて実効的な立法を確実なものとするために利用可能な最善のやり方として、多数決ルールの何らかの形態が正当化されていると想定してきた。それは平等な自由と両立するものであり(第36節)、ある種のもっともさを備えている。それというのも、もし少数派の支配が認められるならば、誰が決定するのかを選ぶための明白な規準は何ら存在せず、平等が侵害されるからである。手続きは後ろ盾となる正義の諸条件を充たすべきこと、これが多数決原理の根幹部分をなしている。このケースでは、政治的な自由の諸条件──言論および集会の自由、公共のことがらに参加して憲法上の手段を通じて立法の成り行きに影響を及ぼす自由──およびこれらの自由の公正な価値の保証とが、そうした条件に相当する。この後ろ盾を欠いているとき、正義の第一原理は充たされていない。だが、たとえ後ろ盾が存在するときでも、正義にかなった法が制定されるという保証はどこにもない。
第55節 市民的不服従の定義
本節では、市民的不服従の理論の素描を通じて、自然本性的な義務と責務の諸原理の内容を例証したい。すでに指し示したように、この理論は〈ほぼ正義にかなった〉社会、つまり大部分においてよく秩序だってはいるが、それでもなおかなり深刻な正義の侵害が生じてしまう社会という特別なケースだけを対象とする。ほぼ正義にかなった状態はデモクラティックな体制を要求すると想定しているため、この理論は正統に確立されたデモクラテイックな権威に対する市民的不服従の役割および妥当性とに関係する。他の統治形態には適用されないし、付随的な場合を除いては他の種類の反対意見や抵抗活動にも適用されない。
第56節 良心的拒否の定義
ここまで市民的不服従と良心的拒否を区別してきたけれども、後者の観念についてはまだ説明していない。本節はその課題に取り組む。しかしながらこれら二つの考えを切断してしまうと、市民的不服従の定義を伝統的なものよりも狭めることになる。この問題点が認められなければならない。というのも、良心的な理由に基づいた法の不遵守はどれも市民的不服従に含まれるとして、市民的不服従をより広い意味で考えるのが通例だからである。この場合の不服従は少なくとも、秘密裡になされるものでも武力の使用を伴うものでもない。ヘンリー・ディヴイッド・ソロー〔19世紀アメリカの文学者・思想家(1817~1862)〕のエッセイは、伝統的な意味における市民的不服従の特徴を(明確に限定されたかたちではないとしても)うまく表していが・だがひとたび良心的拒 杏の定義がきちんと吟味されるならば、より狭い意味での市民的不服従の定義の使い勝手のよさも明らかになると思う。
第57節 市民的不服従の正当化
これまで論じてきた多種多様な区別を念頭において、市民的不服従が正当化される情況を検討することにしたい。議論を単純にするために、国内の諸制度および(それに関連する)所定の社会の内部の不正義とに、土を限定することにする。この限定によって本論がいささか偏狭な性質を持つことになるけれども、〔次節において〕良心的拒否という対照的な問題を〈戦時に適用される道徳法則〉とのつながりで取り上げることによって、その狭隘さも少しは和らげられるだろう。
第58節 良心的拒否の正当化
〔前節で〕市民的不服従の正当化について考察した際、議論を単純にするために、抗議対象となっている法と政策は国内のことがらに限定されると想定した。〔だがさらに〕政治的義務の理論が外交政策にどう適用されるのかを、当然のように問うことができる。さて、そのためには正義の理論を〈諸国民の法〉(the law of nations)へと拡張する必要が生じてくる。本節では、どのように拡張できるのかを指し示そうと思う。考えを確定するために、一定の戦争の行いへの関与あるいは兵役に就くことの良心的拒否の正当化について、手短に検討することにしたい。この拒否は政治的な諸原理に基づくものであって、宗教的な諸原理もしくは他の種類の原理に基づくものではない、と想定する。つまり、正当化の目的で引き合いにだされる原理は、憲法の基底をなす正義の構想の原理にほかならない。すると私たちの課題は、国家の振る舞いを統制する正義にかなった政治的な原理を契約説と関連づけ、そして〈諸国民の法〉の道徳的基礎をその観点から説明することとなる。
必要とされているのは全面的な平和主義ではなく、ある一定の情況では戦争に従事することを拒否する識別力のある良心的拒否だということになる。平和主義を認めそれに特別な立場を与えることを国家はこれまで嫌がってきたのではなかった。たとえどのような条件下にあろうとも、すべての戦争に従事することを拒否するのは世間離れした見解であり、偏狭な主義主張であり続ける運命にある。
第59節 市民的不服徒の役割
市民的不服従の理論が達成目標としていることの三つ目は、憲法システムにおける市民的不服従の役割を説明すること、および市民的不服従とデモクラティックな政体とのつながりを説明することに向けられている。問題となっている社会は〈ほぼ正義にかなった社会〉であると(これまでと同様に)想定する。このことは、当該社会には重大な不正義がなおも存在するかもしれないが、何らかの形態のデモクラティックな政府が存立していることを含意する。そのような社会では、自由で平等な人びとの意欲ある協働の基本的な条件として、正義の原理がおおむね公共的な承認を得られているものと想定する。その結果として、人は市民的不服従の行使を通じて、多数派の正義感覚に訴えかけ、また当人の熟考された誠実な意見からすると自由な協働の条件が侵されていることを伝えるべく、公正な警鐘を打ち鳴らそうと意図する。
以上の所見をもって、本書は正義の二原理の内容に関する議論の終局に達した。これらの原理を充たす制度の枠組みを説明することと、義務と責務がどのように生じてくるのかを指し示すこととが、第二部を通じての達成目標であった。提示された正義の理論が私たちの〈しっかりした判断〉と合致するものであり、またそうした判断を受け入れ可能な仕方で拡張するものであることを確かめるために、それらが必要な作業であった。この理論が有効な政治的構想を定めるものであるのかどうか、また、私たちの熟考・反照の焦点を最も関わりが深く基本的な道徳的関心事に向かわせるのに役立つものであるのかどうかを、調べる必要がある。第二部の説明はいまなお高度に抽象的であるが、正義の二原理が実際にどう適用されるのかについて何らかの手引きを提供できたと思いたい。しかしながら、提示された理論の範囲が限定されていることを忘れてはならない。大部分は理想的な構想の展開の試みであったのであり、〈理想的ではない状態を扱う理論〉の多様なケースが言及されたのは所どころでしかなかった。もちろん多くの場合では優先権のルールが指示を出すのであり、それらは度が過ぎない限り有用だろう。そうだとしても、いくらかでも詳細に検討された〈理想的ではない状態を扱う理論〉の問いは、ほぼ正義にかなった状態という特別なケースにおける市民的不服従だけに絞られている。もし〈理想状態を扱う理論〉の研究に価値があるとすれば、その理由は私が推測してきたように、〈理想状態を扱う理論〉が正義の理論の基幹部分であり、理想的ではない部分にとっても必要不可だからに相違あるまい。こうしたことがらをさらに追究するのは止めておこう。私たちはなお、正義の理論がどのように人間の思考と感情に根ざしているのかを、そして私たちの人生目的とさまざまな希求とにどのように結びついているのかを調べることを通じて、この理論を完成しなければないのだから。
第三部 諸目的
この最終部〔の三つの章)では以下の順序で話を進める。まず第七章では、善についての理論をこれまでよりも詳しく提示する。この理論は、基本財と原初状態にある人びとの利害関心とを特徴づけるために本書の前半部から用いられてきた。本章以下で展開される議論には〔善についての〕より包括的な見解が必要となるため、この善の理論には〔以前のものに比して〕いっそう堅固な基礎が与えられなければならない。次いで第八章では主に、道徳心理学と正義にかかわる情操(sentiment)の習得とを取り上げる。これらの重要問題との取り組みがいったん完了したならば、私たちは〈公正としての正義〉〔という正義構想がある社会において実現された場合、他の構想と比較した上で〕の相対的な安定性を論じ、さらには第九章において、本書で定義された意味での正義と善さとは──少なくとも秩序だった社会の情況のもとでは──一致すると主張しうる。最後にいたって、正義の理論が複数の社会的な価値や共同体の善・価値とどのように結びつくことになるのかの説明がなされる。この第三部では論述の全体的な方向性がさほど明際でなく、ある主題から他の主題への移行が第二部までよりもぶっきらぼうに見える箇所もあるかもしれない。それゆえ、次の点──すなわち、第三部の主要な達成目標は、〔社会の〕安定性と〔正義と善さとの〕一致の問題に決着をつけ、社会の諸価値と正義の善〔=正義は私たちに幸福をもたらすものでもあること〕とを説明するためのお膳立てをするところにあるということ──に留意しておくことが、この最終部を読み解く上で役に立つだろう。
第七章 合理性としての善さ
第60節 善の理論の必要性
これまで私は〈善さ〉(goodness)という概念について、ほんの僅かなことしか述べてこなかった。この概念に手短に言及した箇所において、ある人の善は、適度に良好な情況におかれた場合、当人にとって最も合理的な人生計画を構成することがらによって確定される、ということを示唆したにとどまる(第15節)。本書は一貫して、秩序だった社会において市民たちが形成する善についての構想(考え方)は、公共的に承認されている正(正しさ)の諸原理に準拠しており、かつその構想(考え方)はさまざまな基本財〔をその構想内に位置づけるため〕の適切な席を用意している、との想定を採用してきた。だがここまでのところ、善さの概念はかなり希薄な(濃密な実質を伴わず、薄く広がった)意味において用いられていたに過ぎない。
第61節 いっそう単純な事例に即した善の定義
さまざまな計画の評価に合理性の概念を適用するという問題にすぐさま取りかかるのではなく、私がこれから用いる善の定義を(より単純な事例をはじめに考察することによって)例証することが最善の策であるように思われる。こうすることによって、善の意味を明確に理解するために必要となるいくつかの区別・特質が明らかになるであろう。
第62節 意味に関する覚え書き
善の希薄理論に関するここまでの説明を、価値判断の意味について少々付言することによって補足しよう。これらの問題は本書の探求にとって中心的ではないが、いくつかの注釈を加えることで誤解を防げるかもしれない。おそらく最も重要な争点は、価値判断は言語の記述的な使用を示しているのか、それとも指令的な使用を示しているのか、にある。
第63節 人生計画に即した善の定義
これまで私ははじめの二つの段階における善の定義のみを論じてきた。これらの段階では、所与と見なされる目的が合理性を有するかどうかの問題は、まったく生じなかった。ある事物がKにとって善いXであるとは、自分の利害関心およびさまざまな達成目標に照らして、KがXに関して欲することが合理的である諸特性をその事物は備えている、ということに等しいと見なされる。けれども私たちは多くの場合、ある人の欲求がどれほど合理的かを評価する。それゆえ善の定義が正義の理論のねらいにかなうべきであるならば、この基本的なケースを取り扱うところまでその定義は拡張されなければならない。
第64節 熟慮に基づく合理性
私はすでに、合理的選択のより単純な原理(計数原理)はさまざまな計画を順序づけるにはじゅうぶんではないことを指摘しておいた。またこの原理は適用されないときもある。なぜなら、たとえば、包括的な計画が存在しないかもしれず、あるいは、複数の手段は中立的ではないからである。また私たちには最高位の諸計画〔「甲乙つけがたい計画」から成る集合」〕が残されているということがよくある。このような場合にあっては、当然ながら、さらなる合理的基準が引き合いに出されるかもしれず、〔それゆえ〕そのいくつかの基準に関しては以下で論じたい。
熟慮や時間に関わる諸原理といった概念装置について以上述べてきた見解を通じて、ある人の善についてのシジウィックの考えを補完することを試みてきた。手短に言えば、私たちの善は、将来が正確に予測され、想像において適切に理解されている場合に、十全な熟慮に基づく合理性を用いて私たちが採用すると考えられる人生計画によって決定される。
第65節 アリストテレス的原理
本書における善の定義は純粋に形式的である。熟慮に基づく合理性を行使したならば、最高位の諸計画の中から選択すると考えられる合理的な人生計画によって、ある人の善が決定される、ということをこの定義は述べるに過ぎない。熟慮に基づく合理性の概念や合理的選択の原理はかなり複雑な概念に依拠しているものの、私たちは依然として合理的計画の定義のみからでは、どんな種類の目的がこの計画によって促進される可能性が高いのかを導き出すことはできない。こうした目的について結論を出すためには、ある一般的な事実に注目する必要がある。
さて目下の論題に目を向けると、アリストテレス的原理は次のように述べられるということが思い起こされよう。他の条件が等しいならば、人間は自らの実現された能力(先天的、もしくは訓練によって習得された才能)の行使を楽しみ、そしてこの楽しみはその能力が実現されればされるほど、その組み合わせが複雑になればなるほど増大する、と。ここでの直観的な考えは、人間はあることにいっそう熱達するようになるにつれて、それをすることを楽しみ、そして同等に巧く行なうことができる二つの活動のうち、より複雑で鋭敏な識別力の幅広い範囲を要求する活動のほうを選好する、というものとなる。
第66節 善の定義を人びとに適用する
ある人の善を、合理的な人生計画を成功裡に遂行することと定義し、その人のより重要でない善をそ〔うした活動〕の要素と定義することによって、私たちは追加的な定義を導入することができる。これまでと同じようなやり方で、善さの概念は道徳哲学において重要な位置を占めている他の主題に適用される。しかしこの作業を行なう前に、基本財は善の希薄理論によって説明されうるという想定に私たちは注目すべきだろう。
第67節 自尊、卓越および恥辱
ここまで何度か、おそらく最も重要な基本財は自尊であると述べてきた。合理性としての善さという考え方によって、なぜ自尊が最も重要な基本財であるべきなのかについての説明が可能になるということを確かめなければならない。
第68節 正と善との間のいくつかの相違点
契約論の構造上の諸特徴を明らかにするために、ここで正の概念と善の概念との間のいくつかの相違点について述べてみようと思う。この二つの概念によって道徳的真価を説明できることからして、両者は契約論の二つの基底的な概念に位置づけられる。倫理の理論の構造は、どのようにこの二つの観念を関係づけ、両者の差異を定義しているのかに左右される。〔それゆえ〕以上の点に注目することによって、〈公正としての正義〉の際立った特徴が明らかにされうる。
第八章 正義感覚
善の説明を提示し終わったので、本章からは安定性の問題に取りかかるとしよう。二つの段階に分けて、この問題を取り扱いたいと思う。まずこの第八章では、秩序だった社会の成員たちがどのように正義感覚を習得するかを論じ、そしてこの情操が異なる道徳構想によって定義される場合にそれぞれどれくらい相対的に強固なものとなるかを簡潔に考察する。最終章では一致の問題、すなわち〈正義感覚と私たちの善の構想とが整合・一貫することにより、両者がともに正義にかなった制度枠組みを支持すべく協力し合えるのかどうか〉を検討する。読者にあっては次のことに留意されるとよい──本章の大部分は予備的なものであり、したがってさまざまな論題は哲学理論に関連するいっそう基本的なポイントを指示する限りで言及されているに過ぎない、ということ。まず手始めに、秩序だった社会の定義を行ない、安定性の意味についていくつかの簡単な所見を述べる。次いで、ひとたび正義にかなった制度がしっかり構立され、それらが正義を実現していると人びとによって承認された場合、当該の人びとにおそらく生じるであろう〈正義感覚の発達〉を素描してみる。道徳心理学の諸原理もそこで議論される。道徳心理学の諸原理が互恵性(助け合い)の原理に等しいという事実を強調し、この事実を相対的な安定性の問題へと結びつける。本章の結論部では、自然本性的な属性を吟味する。それらの属性によってこそ、平等の正義を人間という生き物(human-beings)に保証する義務が生じ、平等の自然本性的な基礎はそうした属性が確定してくれるのである。
第69節 秩序だった社会という概念
本書冒頭において(第1節)、秩序だった社会を〈成員の利益を増進するようもくろまれ、公共的な正義の構想によって事実上統制されている社会〉として特徴づけておいた。したがって、秩序だった社会とは、〔1〕他の人びとも同一の正義の原理を承認しており、そして〔2〕基礎的な社会の制度がその原理を充たしかつ充たしていることが周知されている、以上の二点を全員が承服・承知している社会である。
第70節 権威の道徳性
道徳的発達の順序における第一段階を〈権威の道徳性〉と呼ぶことにしよう。この道徳性のいくつかの様相は特別な誘因がある場合、のちの段階まで保持されはするけれども、私たちは原初的な形態での権威の道徳性を幼児の道徳性と見なすことができる。正義感覚は社会の若年の構成員が成長するにつれて徐々に習得される、と私は想定している。世代間の継承と子どもたちに道徳的態度(どんなに単純であろうとも)を教えることの必要性は、人間の暮らしの条件のひとつをなす。
第71節 連合体の道徳性
道徳上の発達の第二段階は〈連合体の道徳性〉の段階に相当する。この段階は問題となる連合体(集団)に応じて広範な事例を包含し、国民共同体の総体さえも含むことがあるかもしれない。子どもの権威の道徳性は主として指針の集積から成り立っていたが、連合体の道徳性の内容は、個々人が所属しているさまざまな連合体における当人の役割に適合した道徳的基準によって与えられる。こうした基準は道徳についての常識的な規則とともに、ある人の特定の地位にこの規則が適合するために必要とされる調整を併せ持っている。
第72節 原理の道徳性
連合体の道徳性のより複雑な形態(たとえば平等な市民という理想によって表現されているような形態)に到達している人であれば、確実に正義の諸原理に関する理解を示す。その人はまた、多くの特定の個人や共同体への愛着を発展させるし、さまざまな地位において自分に適用され、社会的な是認と否認によって守られている道徳的基準に従う傾向がある。他の人びとと親しく連携して、こうした倫理的な構想に従って生活したいと熱望するようになると、彼は自分の行いと達成目標が認められることを気遣うようになる。個人は正義の諸原理を理解するとはいえ、その原理を守することへの動機は(少なくともある期間)友情や仲間意識といった他者との絆や、より大規模な社会から是認されることへの気遣いから主として生じている。そこで私は、ある人がそうした最高位の原理それ自体に愛着を覚えるようになり、その結果、連合体の道徳性の初期段階において付き合いのいい奴になりたいと彼が欲したのとまさに同じように、この段階で彼が、たとえば、正しい人になりたいと願うようになる過程を考察したい。正しく行為する、ならびに正義にかなった制度を推進するという考え方は、〔連合体の道徳性の構成要素であった〕下位の理想にかつて当人が魅せられたように、彼にとって魅力的になる。
第73節 道徳的情操の特徴
次節以降で私は道徳性の三つの発達段階の諸相をより詳細に議論する。道徳的情操という概念、三つの心理法則の本質、そしてこの法則が確立される過程に関して、詳しい論評が必要であろう。これらのうちの第一の課題に着手するにあたり、正義感覚や人類愛(第30節)といった、恒久的に秩序づけられた支配的な性向群(permanent ordered families of governing dispositions)に対して、そして人生において中心的な位置を占める特定の個人や連合体への持続的な愛着(lasting attachments)に対して、「情操(sentiment)」という古めかしい呼び名を用いるいわれを説明しなくてはなるまい。周知のごとく、情操には道徳的なものと自然本性なものとの二つが存在する。なお以下では「態度(attitude)」という用語をより広範な対象を指すのに用いる。情操と同様に態度も──道徳的または自然本性的な──秩序づけられた性向群であるが、態度の場合だとその傾向性は情緒ほど統制的でも永続的でもない。最後に、「道徳感情(moral feeling)」や「道徳的情緒(moral emotion)」という語句を、特定の誘因が引き出した感情や情緒に対して使用する。道徳的情操、態度、そして感情と、関連する道徳的原理との結びつきを、以下で明らかにしたいと思う。
第74節 道徳的態度と自然本性的態度との結びつき
道徳的態度には、正義感覚の発達を素描した際に私が指摘しておいたもうひとつの側面、すなわち、特定の自然本性的な態度との結びつきという側面があぶ。それゆえ、道徳感情を吟味する際には、私たちは次のことを問わなければならない。すなわち、道徳感情と関連している自然本性的な態度とは──もしあるとするならば──どのようなものであるのか、と。
第75節 道徳心理学の原理
道徳上の発達の素描を踏まえて直ちに〈公正としての正義〉の相対的な安定性を吟味しなければならない。しかし、この作業に先立って、三つの心理法則について何点か述べておきたい。〔安定性を扱う〕次節に進む前に、この心理法則について詳しく述べておくことは役に立つであろう。この心理法則は複数の傾向性を表しており、かつ他の条件が等しいならば実効性を有している。以上を前提にするならば、心理法則は左のように描き出される。
第76節 相対的安定性の問題
この節で私は、安定性との関連において〈公正としての正義〉とその他の構想との比較に取りかかる。安定性の問題は、正義にかなう協働の制度枠組みは均衡状態にはないかもしれないし、ましてや安定的ではないかもしれないがゆえに生じる、ということを思い起こすことは有益であるだろう。たしかに、原初状態の観点からみれば、正義の原理は集団全体にとって合理的である。すなわち、すべての人がそうした原理を遵守するならば、自分たちの状況が改善されることをあらゆる人は予期することができよう。少なくとも、どのような合意も存在しない場合の見通しと比較した場合、そう言えるだろう。
第77節 平等の基礎
では次に、平等の基礎、言い換えるならばそれに基づくことによって正義の原理と合致した仕方で人間が扱われるべき人間の特徴について考察する。動物に対する私たちの品行はこうした原理によっては統制されないし、一般的にそのように考えられている。では、いかなる根拠に基づいて、私たちは人類と他の生き物を区別し、正義の制約を人格を備えた人間(human person)と私たちとの関係においてのみ妥当するものと見なしているのだろうか。〈正義の諸構想の適用範囲を決定しているものが何であるのか〉を私たちは検討しなければならない。
第九章 正義の善
本章では、安定性の問題の二番目にして最後の部門に取りかかる。これは〈公正としての正義と合理性としての善さとが果たして一致するのかどうか〉という設問に関わってくる。秩序だった社会の情況を前提とすれば、ある人の合理的な人生計画が当人の正義感覚を支持しかつそれに賛同する、という言い分については、これまでの議論を通じてまだはっきりと説明されていない。この問題に、秩序だった社会が必要とする多種多様なことがらや、その社会の正義にかなった制度編成が成員たちの善に寄与する手立てを順次論じることによって接近する。よって以下では第一に、秩序だった社会は人びとの自律とともに正と正義に関する彼らの判断の客観性をも可能にする、という点を指摘する。第二に、正義が社会連合(social union)の理想と結合し、嫉みや悪意への性向を緩和し、自由の優先権を成り立たせる均衡状態を定めるのはどのようにしてなのか、を指し示す。最後〔として第三〕に、〈公正としての正義〉と快楽主義的な功利主義とを対照・吟味する作業を通じて、正義にかなった制度が自我の統一性を提供し、かつ自由で平等な道徳的人格としてのおのれの自然本性を人間が表現することを可能にするのはどのようにしてなのか、を明らかにしようと思う。以上の三点で示される特徴を考え合わせることで、私はこう主張する。秩序だった社会にあっては、実効的な正義感覚はその人の善に属するのであり、それゆえに不安定性をもたらす複数の傾向は──除去されるところまで行かなくとも──抑制されるのである、と。
第78節 自律と客観性
秩序だった社会のさまざまな特徴を取り上げるに先立って、強調しなければならないことがある。それは、私が関心を寄せる〔正義と善との〕一致の問題はあくまでこうした〔理想状態にある〕社会形態に関するものに限定されている、ということである。それゆえ本書は依然として、〈厳格な遵守理論〉の枠内にとどまっている。しかしながら、この〈厳格な遵守理論〉の事例こそがまずもって検討されなければならない。もし秩序だった社会にあって〔正義と善との〕一致が成り立ちえないならば、どのような社会においても成り立つはずがないと思われるからである。
第79節 社会連合という理念
〈公正としての正義〉が有する個人主義的な諸特徴にもかかわらず、正義の二原理は現行の制度、およびそれらによって生み出される欲求や願いを評価するためのアルキメデスの点を提供することを、すでに見てきた。こうした規準〔=二原理〕は、卓越主義や社会有機体説の社会構想に訴えることなく、社会変革の進路を導いてくれる独立の基準を供与する(第41節)。だが次の問いがまだ残っているー契約理論は共同体の複数の価値を理解するための、さらにそうした価値を実現しうる社会的な制度編成を選択するための、申し分のない枠組みであるのかどうか、という質問である。正と善の一致は秩序だった社会が共同体の善を成就するのかどうかに大部分依存している、と推測することは無理がない。本節およびそれに続く三つの節で、右の問いのいくつかの局面を取り上げようと思う。
芸術や科学、宗教やあらゆる種類の文化の発展は、高級なものであれ低級なものであれ、当然ながらほぼ同じような仕方で考えることができる。相互の努力から学び、そうした努力によって果たされるさまざまな貢献を正当に評価することを通じて、人間は徐々に知識と信念の体系を築き上げて行く。ものごとを為すための承認された技法を人間は編み出し、感情や表現の様式を精緻化する。こうした事例にあっては、共通の達成目標は芸術、科学もしくは宗教それぞれの伝統によって規定されるため、深遠で複雑なものとなることが多い。そして、この達成目標を理解するためには、しばしば多年にわたる修養と研鑽を積むことが必要となる。肝心なことは、共有された最終目的が存在しなければならず、かつこの目的を促進する方法が広く受け入れられることにより、すべての人の功績の公共的な承認が可能とならねばならない、という点にある。この目的が達成されるとき、誰もがまったく同じことに対して満足を見出す。そして、この事実は、個々人の善が備えている相補的な性質と相伴って、共同体の絆を確かなものとするのである。
第80節 嫉みの問題
原初状態におかれた人びとは特定の心理的性向によっては心を動かされない (第25節)、と本書は一貫して想定してきた。合理的な個人は嫉みに支配されることはない。少なくとも、自分と他者との差異が不正義の結果だとは考えられず、しかもその差異が一定限度を超えていない場合は、そうである。また、当事者たちはリスクや不確実性に対する相異なる態度、あるいは支配もしくは服従に向かう多様な傾向性などによって影響を受けることもない。こうした特殊な心理は、おのれの善の構想について当事者たちが有する知識と同様、無知のヴェールの背後に退けられて機能しないものだと私は思い描いてきた。以上の規定に関するひとつの説明として、正義構想の選択は不測の事態や偶発性によって可能な限り影響されるべきではない、ということが挙げられる。採択される原理は、個人的な選好や社会的情況に関わりなく妥当すべきである。そう私たちが望むのと同じ理由から、そうした性向面での差異によって原理が変化すべきいわれはない。
カントの定義には注釈が必要だろう。まず第一に、カントが述べた通り、より多くの利益(単数の財)を持つ他者が羨ましいと公言させるような誘因がたくさん存在する。一例を挙げよう。結婚生活や家庭の円満・幸福のましさについて感想を洩らすことが私たちにはある。同様に、より大きな機会もしくは功績を与えられた他者の状態を羨ましいと白状することがあるかもしれない。こうした事例、すなわち無害な嫉みとして私たちが言及するような事例にあっては、敵意が意図されていたり表明されたりすることはない。たとえば、結婚生活や家庭があまり幸福でなかったり、円満でなかったりすることを私たちが望むことはない。幸福や円満といった常套的な表現によって、他の人びとが有するあるものの価値を私たちは肯定している。同等の価値を持つ同じような利益(単数の財)を私たちは所有していないとはいえ、それらは実際に獲得しようと努力するだけの価値があることを、暗に述べている。このような所感が向けられる人びとは、それを私たちによる敵意の前触れとしては受け取らず、一種の称賛として受け取ると予期されている。他の人びとが持っているものを獲得しようとする対抗的な嫉み(emulative envy)の事例は、これとはいくぶん異なる。他の人びとがより多くの利益を有する状態を目のあたりにすると、社会的に有益な仕方で、同様のものを自力で得ようと努力する気に私たちはなる。したがって、私たちが自由に表明する無害な嫉みとは違って、厳密な意味での嫉みとは、その客体とその主体〔嫉みの対象となる人と嫉みを抱く人〕双方に危害を与える傾向を持つ恨みの一形態にほかならない。対抗的な嫉みがそうした恨みへと変貌するのは、敗北や挫折感といった特定の状況下においてなのである。
第81節 嫉みと平等
秩序だった社会において、申し訳のたつ一般的な嫉みが生じる公算がどれくらいあるかを吟味する用意が前節までで整っている。以下ではこの事例のみに絞って論じようと思う。なぜなら本書の問題は、人間の複数の性向、とりわけ客観的な財の持ち分の不均衡・格差に対する人びとの嫌悪感に照らした場合、正義の原理がはたして理にかなった取り組みと言えるかどうかにあるからである。ところで私の想定するところだと、嫉みへの傾向(liability)は、無力感と結びついた、おのれの真価に対する自信の欠如を主要な心理学的根源とする。自分の生き方に熱情や生気が備わっていないうえに、その生き方を変えたり、なおもやりたいことをする手段・資力を入手する力がないと感じてしまう。
第82節 自由の優先権の諸根拠
すでに〈自由の優先権〉の意味および、この優先権がどのように多種多様な優先順位ルールに組み入れられるのかを考察しておいた(第39、46節)。今や契約説のすべての主要素が私たちの手元にあるのだから、この優先権の主要な諸根拠を精査することができる。もし原初状態の人びとが基本的諸自由を実効的に行使しうることを知っているならば、彼らは多大な経済上の相対的利益を得るのと引き替えに縮減された自由を受け入れることはない、と仮定してきた(第26節)。権利に対する制約が受け入れられるのは、社会的条件が権利の十全な確立を許さない場合だけである。平等な自由が否定されうるのは、しかるべき経過をたどって誰もがそうした自由を享受できるよう、文明の質を変革することが必要である場合に限られる。だが適度に有利な条件のもとで、正義の二原理ならびに優先権についての諸ルールが一貫して遵守されているならば、秩序だった社会においてそうしたすべての自由が実効的に実現されることは、二原理と諸ルールが示す長期的な傾向にほかならない。それゆえ本節での問題は、秩序だった社会において自由の優先順位が支持される複数の理由を(原初状態の観点から見直すかたちで)要約・整理することにある。
第83節 幸福と有力な人生目的
正義と善がほんとうに一致するのかという疑問に取り組む姿勢をとるため、正義にかなった制度が私たちのなす合理的な計画の選択を枠づけ、私たちの善が有する統制的な要素をそこに組み入れる流儀について、論じよう。この論題に遠回りの接近を企てるべく、本節においては幸福の概念へと立ち戻り、〈有力な人生目的〉(dominant end)が幸福の決定要因をなすと考える誘惑が存在することを指摘する。以上の考察を進めていくと、快楽主義や自我の統一性にまつわる諸問題へと当然立ち入ることになろう。以上〔三つ)のことがらがどのように連関しているのかは、やがて明らかになるはずである。
第84節 選択の一方法としての快楽主義
快楽主義を解釈する仕方は、伝統的に二つある──〔1〕内在的な善(他のものの手段としてではなく、それ自体に価値があるとされるもの)は、ただひとつ快い感情のみであるとの主張として、もしくは〔2〕個々人が得ようと努力するものは、ただひとつ快楽だけであるという心理学的な命題として。しかしながら本書では、快楽主義を第三の仕方で、すなわち、〈有力な人生目的〉によって導かれる熟慮の構想を貫徹しようとする主義だと理解しようと思う。この構想は、合理的な選択が(少なくとも原理上)つねに可能となるのはどのようにしてなのか、を示そうと試みる。この努力は失敗に終わるとはいえ、功利主義と契約説との比較・対照に光を当ててくれる。そこでこの意味での快楽主義を簡単に検討してみよう。
それゆえ、私たちの熱考された価値判断と合致するかたちで追求できるような、有力な人生目的などは存在しない、ということには議論の余地はあるまい。合理的な人生計画を実現するという包括的な人生目的は、この有力な人生目的とはまったく別物である。ただし、合理的な選択手続きを提供できないという快楽主義の久陥は何ら驚くべきことではない。記憶と想像、念と仮定(およびその他の複数の心的作用に関して)をどうやって区別しているのかを説明するために、〔当人しか理解できない〕ある特別な経験を措定することは間違っている──このことをウィトゲンシュタインが示してくれた。これと同じように、合理的な熟慮の可能性を説明するのに用いられる計算の単位を、ある種の快適な感情が〔特権的に〕定義しうるとする推定も、成り立ちそうもない。快楽であれ他のどんな最終的な目的であれ、快楽主義者が快楽に割り当てるような役割を担うことはできない。
第85節 自我の統一性
それを参照することによって私たちの選択のすべてが理にかなった仕方でなされうるような、ひとつの達成目標〔=単一の〈有力な人生目的〉〕なるものは存在しない──これが前節までの論究の結末だった。直観主義の重大な諸要素が善)の決定に参与し、そして目的論的な理論にあっては、そうした要素は〔目的論の定義から論理的に導出されることとして〕必ず〈正〉に影響を及ぼす。古典的功利主義者はこの帰結を快楽主義の学説を持ち出して回避しようと試みたが、無駄な努力に終わった。しかしながら、そこで立ち止まることはできない。快楽主義が解答を探そうとした選択問題に対する、建設的・構成的な解を見つけ出さなければならない。したがって、私たちは再び次の疑問に直面することになる。複数の達成目標を適切に配列したパターンを決定する、単一の目的が存在しないのであれば、合理的な人生計画をしかと見定めるためには実際どのようにするべきなのか。この問いに対する解答はすでに与えられている。すなわち、合理的な計画とは、善の完全理論が定義するような〈熟感に基づく合理性〉を用いて選択されるであろう計画だ、と。けれども、契約説の文脈の中で右の解答が申し分なく満足行くものであり、かつ快楽主義を悩ませる諸問題が生じない、ということは未確認のままとどまっている。
第86節 正義感覚の善
正義の理論を構成するすべての部門が揃ったこの時点において、〔正と善の〕一致を擁護する論証を仕上げることができる。〔論を完了するためには〕秩序だった社会のさまざまな側面を結び合わせ、それらを適切な文脈において検分するだけで、じゅうぶん足りる。正義と善さの概念はそれぞれ相異なる原理と結びついており、〔正と善の〕一致はこれら二つの規準群が互いに適合するかどうかの問題と等しくなる。より正確に言えば、各概念およびそれと結びついた原理は、制度、行為、そしてさまざまな人生計画を評価しうる観点を規定している。正義感覚は、正義の原理を適用し、正義の原理に基づいて行為したい、したがって正義の観点から行為したいという実効的な欲求にほかならない。そこで、立証されるべきことがらは、秩序だった社会に住まう人びとにとって、自らの人生計画を統制するものとして自らの正義感覚を確証・肯定することは合理的だ(この場合の合理性は、善の希薄理論が定義するものに相当する)、という点に絞られる。正義の観点を採用し、その観点に導かれて行為するという性向・構えは個人の善と合致するということが、ここまでの行論においては未だ明らかにされていない。
第87節 正当化に関する結語
前節まで提示してきた正義の理論について、要約を試みるつもりはない。その代わりに、この理論を擁護すべく提供してきた論証の類いに関して、僅かばかり注釈を加えることで本書を結びたい。すでに〔〈公正としての正義〉という〕構想全体が示されたからには、その構想の弁明に用いられる種々のものごとを一般的な語り口で述べうる立場に私たちはある。それらを述べることによって、依然として疑念を抱かれているであろう論点のいくつかが明らかになるものと思われる。
最後に、原初状態の仮説的な性質が次のような疑問を招き寄せるということを想起しておくとよいだろう。すなわち、私たちが原初状態に何らかの興味・関心を──道徳的なものであれ、その他のものであれ──覚えるべきなのはどうしてだろうか。その答えを思い起こしてみるなら、こうなる。原初状態の記述において具現・統合されている条件は私たちが実際に受け入れているものなのだから、と。あるいは(そこまでの理由が認められない場合)、適宜導入された類いの哲学上の諸考慮によって、それらの条件を受け入れるよう説得されうるのだから、と。原初状態の各側面にはそれらをしっかり裏づけてくれる説明を与えることができる。したがって、私たちが行なっていることは、お互いの振る舞いにおいて理にかなっていると──しかるべき熟考・反照を踏まえて──いつでも承認できる条件の全体を、ひとつの構想へと結合することである(第4節)。ひとたび、この構想を把握したならば、いつでもこの要求された観点から社会的世界(実社会)を注視することができる。〔そのために専門的な知識や技術は必要ではなく〕一定の方法で理性を働かせ、その上で到達した結論に従うだけでじゅうぶん足りる。この観点は客観的でありながら私たちの自律を表現している(第78節)。すべての人をひとつに合体・融合してしまうことなく、人びとを別個独立した存在として承認することを通じて、この観点は私たちが──時代をともにせず数多の世代に属している人びとの間でさえ──不偏・公平な立場に立つことを可能にする。したがって、この視座から社会における私たちの境遇を眺めることは、それを永遠の相の下に(sub specie aeternitatis) 了解する業に等しい。すなわち、人間の状況をあらゆる社会的視点からのみならず、あらゆる時間的観点からも疑視することを意味する。永遠性の視座は現世を超えた場所からの眺望でもなければ、ある超越的な存在者の観点でもない。むしろ、この世界の内部にあって理性的な人びとが採用しうる特定の思考と感情の一形態なのである。そして、それを成し遂げることによって、人びとは──彼らがどの世代に属していようとも──すべての個人的視座をひとつの枠組みにまとめ上げることができ、各自の観点に発しながら、それに従って生活することがすべての人によって肯定・擁護されうる統制的な諸原理へと、連れ立って到達できる。心の清廉潔白(purity of heart)とは──もし人がそうした境地を達成しえたならば──〔心情的なものにとどまることなく〕こうした永遠性の観点からものごとをはっきりと見据え、優雅にかつ自制的に行為することと変わらなくなるだろう。
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訳者あとがき──『正義論』の宇宙、探訪
カントとリンカーンを導き手としながら、「正義は、社会の諸制度がまずもって発揮すべき効能(何はさておき実現される価値)である」と訴え続けた著者ジョン・ロールズ、その横顔の紹介からはじめよう。伝記については、川本隆史『ロールズ:正義の原理』(講談社、1997年〔軽装版、2005年))およびThomas Pogge, John Rawls: His Life and Theory of Justice, Oxford Uhiversity Press, 2007に譲り、拙著に盛り込めなかったいくつかのエピソードを軸にロールズの生涯をたどるとする。
訳業を仕上げる根本指針として、私が銘記しようとしたのはベンヤミンの一文である──「翻訳は二つの死滅した言語のむなしい等質化などではなく、他言語(原作の言語)の後熟〔Nachreife=原作者の死後も続く、意味の豊饒化(引用者)〕に注意をはらい、自身の言語(翻訳の言語)の生みの陣痛に配慮することが、あらゆる表現形式のうちでまさに翻訳という形式に、最も固有な特性として与えられているのだ」(「翻訳者の使命」、浅井健二郎編訳『ベンヤミン・コレクション2』、ちくま学芸文庫、筑摩晝房、1996年、396頁)。
